社会人らしさが現れやすい場面。

それが、退職です。

「もう終わりだからどうでもいい」と考える人もいれば「終わりだからこそきちんとしたい」という人もいるでしょう。

考えは自由ですが、退職するからには、円満を目指す理由も整理しておきたいところです。

なぜ円満な退職を目指すのか。

その理由は、3つあります。

1. 人とのつながりを保つため

退職すれば、契約上は社員でなくなりますが、個人の付き合いは自由です。

一緒に仕事をした仲間ですから、さまざまな思い出があるでしょう。

人も財産です。

円満に退職すれば、社員ではなくても、個人の良好なつながりを保てます。

利害損得は関係なく、個人的な人間関係として、退職後の大きな財産になるでしょう。

職場は変わっても、あるとき思いがけない人脈として助けられることもあるかもしれません。

2. 人生の一時期を一緒に過ごした感謝を示すため

お世話になった方々がたくさんいるはずです。

時には、上司から叱られたり同僚とけんかしたりした出来事もあるかもしれません。

しかしそれでも、大変な仕事を共有した仲間であることは変わりありません。

人生の一時期を共に過ごした人たちなのです。

関係の善しあしにかかわらず、最後はきちんと感謝を伝えることが大切です。

3. 社会人としての品格を示すため

やはりきれいな別れ際を目指すのが、社会人としての理想的な姿です。

立ち去り際が見苦しくないよう、美しい別れ方ができれば、次のステップにも気持ちよく進めるでしょう。

きれいな別れ方ができれば「あの人は立派だったね」と言われるに違いありません。

お世話になった感謝を伝えるだけでなく、社会人としての品格を示すうえでも、円満な退職を目指すのが理想です。

• 円満な退職を目指す理由を整理する。

退職を切り出す前に確認したいのは、退職する意志の強さです。

「本当に退職したいのか」

「退職しても後悔しないか」

そう自分に問いかけてみましょう。

意志が固まっていない状態で、退職しようとしていないでしょうか。

このとき、一緒に考えてほしいのは、退職理由です。

なぜ、退職したいと思うのか。

「仕事が嫌だから」

「人間関係に疲れたから」

「なんとなく別の仕事もしてみたいから」

安易な考えや一時的な衝動で退職を考えるのは、注意が必要です。

退職は、人生における重大な決断です。

仕事を辞めると、収入が途絶えます。

再就職もスムーズに進むとは限りません。

転職できても、根本的な課題が未解決なら、新しい職場でも同じことが繰り返される可能性があります。

意志が固まっていない状態で退職しようとしても、上司に強く引き止められ、気持ちが揺らぐでしょう。

一度申し出た退職を取り下げても、その過去は消えません。

「退職予備軍」のレッテルを貼られると考えていいでしょう。

職場の雰囲気が気まずくなり、評価や昇進に影響する可能性があります。

退職を申し出る前に、今後のキャリアプランを長期的な視点から十分考えましょう。

退職しても後悔しないことを十分確認しましょう。

退職を申し出るなら、意志が十分固まった状態が理想的です。

• 本当に退職したいのか、いま一度、自分に問いかける。

円満退職に必要なことは、大きく言うと、2つだけです。

「言い方」と「段取り」です。

この2つがすべてと言っても過言ではありません。

とにかく言い方と段取りに気をつけることが、円満な退職をする最大のコツです。

言い方

退職したくても、言い方が悪ければ、スムーズに退職できないことがあります。

退職は、言う側も言われる側も、強いインパクトがあります。

言い方が悪いと、スムーズにできる話もできなくなります。

相手を傷つけたり誤解されたりしないよう、徹底して丁寧な言い方を心がけることが大切です。

「今後についてご相談があるのですが、ご都合の良い時間はありますでしょうか」という、丁寧な前置きを心がけましょう。

「大変お世話になったのですが」など、上司や職場を尊重する言い方を心がけましょう。

「恩を仇あだで返すつもりなのか」と上司に叱られても、動揺せず、冷静に話し合いましょう。

「できれば○月○日に退職できれば助かります」という、希望を提示する言い方のほうが適切です。

落ち着いた状態で、常に丁寧な言い方を徹底することが大切です。

段取り

適当な順で、退職手続きを進めるのは良くありません。

円満な退職のためには、段取りも重要です。

1人が退職するとはいえ、大なり小なり、職場に迷惑がかかります。

できるだけ職場に風波を立てないためにも、段取りをよく考えた行動を心がけましょう。

最初に退職を切り出すべき相手。

退職日の決め方。

周りに退職を告げるべき時期。

退職について話し合う場所。

引き継ぎ資料の作成。

挨拶回り。

方法や手順を誤ると、退職がこじれ、面倒になる可能性があります。

段取りを頭で考えるのが難しければ、紙に書くと、わかりやすくなります。

気持ちよく職場から離れるには、それ相応の段取りがあるのです。

• 「言い方」と「段取り」は、徹底的に意識する。

退職をするときの最初の課題は、お金です。

退職をするなら、お金は大丈夫でしょうか。

再就職が決まっているなら、まだいいのです。

転職先で仕事があるのですから、次の収入のめどが立っています。

しかし、退職して無職の時期があるなら、お金の工面が必須です。

自己都合による退職の場合、失業給付を手にするまで数カ月はかかります。

普通に生活するだけでも、家賃・食費・光熱費など維持費が必要です。

子どもがいるなら、養育費。

再就職のための活動にも、交通費など、諸費用が必要です。

社宅に住んでいる場合は、引っ越し費用が必要です。

引っ越しとなると、敷金・礼金を覚悟しなければいけません。

失業中に事故や入院など、さらに余分な出費が必要です。

お金、お金の連続なのです。

仕事がスムーズに見つからないことを考えると、無職でも、数カ月間は暮らせる貯金が必須です。

お金の工面を無視した退職は、大変危険です。

無職中にお金が底を尽きれば、一気に人生が転落する可能性もゼロではありません。

お金の工面ができないなら、退職を思いとどまる判断も必要です。

退職するなら、きちんとお金の計算をしたうえで、計画的に進めることが大切です。

貯金・退職金・失業給付などを含めて、退職してもしばらく生活できるかどうか、お金の計画を立てておきましょう。

• 退職してもしばらく生活できるかどうか、お金の計画を立てておく。

審査が必要になる契約は、在職中に済ませるのが無難です。

たとえば、クレジットカードの契約、住宅の購入、引っ越しなどです。

退職をして無職の状態では、審査の通過が厳しくなります。

特にローンが必要な契約は、金額が大きければ大きいほど、審査は厳しくなります。

再就職が決まっているなら問題ないと思いますが、場合によって影響することもあります。

契約によっては、過去数年間にさかのぼって審査をされることもあるためです。

転職や無職の過去があれば、審査に響く可能性があります。

したがって、大きなローンを組む必要があるなら、在職中のほうが適切です。

転職で引っ越しが必要になるなら、引っ越しを終えてから退職するほうが、スムーズになるはずです。

見落としやすいにもかかわらず、人生設計に影響する盲点です。

後になって「しまった」と言うことがないように注意しましょう。

無理に契約する必要はありませんが、退職をするなら、一応念頭に置いておくといいでしょう。

• 審査が必要になる契約は、在職中に済ませる。

退職は、しやすい時期としにくい時期があります。

仕事を辞める時期は自由ですが、できるだけ風波が立たない退職がいいでしょう。

まったく迷惑をかけずに退職するのは難しくても、できるだけ迷惑が少ないタイミングを配慮するのがマナーです。

繁忙期を避けるのが第一のマナーですが、ほかにも退職に適したタイミングがあります。

大きな仕事を任される直前

一度大きな仕事を任されると、あとから辞めにくくなります。

忙しくなってからでは、転職活動にも支障が出るでしょう。

大きな仕事であればあるほど、引き継ぎも大変になるはずです。

大きな仕事を任されるタイミングに合わせて退職を切り出すと、比較的スムーズです。

人事異動の命令が出たとき

環境が変わる点では、退職にも共通するところがあります。

社内の人事異動であれ、引っ越しが伴う転勤であれ、大きな手間が発生するでしょう。

人事異動したあとから退職するのは、なかなか大変です。

人事異動は、大きな区切りの1つですから、退職に適したタイミングの1つです。

大きなプロジェクトが終了したとき

仕事の大きな区切りは、辞めやすいタイミングの1つです。

大きな責任や負担が除かれた直後は、引き継ぎもしやすくなります。

年度の区切り

年度の区切りは、就職・退職・人事異動など、社員の入れ替わりが激しい時期です。

年度に合わせて退職を切り出せば、比較的、スムーズに進みやすくなるでしょう。

お金はあとから取り戻せますが、時間は取り戻せません。

一度タイミングを逃すと、次のタイミングはいつになるかわかりません。

タイミングを逃すと、余計に退職しにくくなります。

「いつか退職をしたい」と考えているなら、上記のタイミングは良い区切りと言えるでしょう。

• 退職に適したタイミングを、見逃さない。

転職をするときに気をつけたいのは、退職を申し出るタイミングです。

不適切なのは、やはり急な退職です。

「今週中に退職したい」「今すぐ退職したい」など、急な退職をお願いしても、職場に迷惑がかかります。

退職するからには、引き継ぎが必要です。

引き継ぎには、ある程度の期間が必要です。

辞める人が出る代わりに、新しい人を入れなければいけないことがあります。

求人を出して、書類選考を行い、面接をするなど、大慌てのスケジュールになるでしょう。

余裕のない状況なら、送別会が省かれる可能性もあります。

引き継ぎが不十分の場合、転職後にも、不明点を問い合わせる連絡が入るでしょう。

問い合わせが頻繁にあると、転職先の仕事にも悪影響です。

転職先が決まったとしても、退職を申し出るタイミングが悪ければ、トラブルが起こる場合があるのです。

退職をするなら、十分な余裕を持って告げましょう。

退職を申し出る適切な時期は、就業規則に記載があるはずですから、よく確認しておきます。

そのうえで、できるだけ繁忙期も避けるように心がけましょう。

対応中の仕事は、切りのいいところまできちんとやり遂げます。

引き継ぎも、すべてを教えるつもりで、責任を持って対応します。

退職は、去る人にとっても残る人にとっても負担があります。

できるだけ職場の人に迷惑がかからないよう、退職は、時期やタイミングを見計らうのがマナーです。

• 退職は、十分な余裕を持って申し出る。

退職の相談は、いつまでにすればいいのでしょうか。

まず確認したいのが、就業規則です。

就業規則に、退職に関する規定が記載されているはずです。

就業規則は、会社の法律です。

法律上は、1カ月以内でも認められています。

しかし、法律うんぬんより職場への配慮を考えるのが、社会人としてのマナーでしょう。

退職は、手続きに時間がかかります。

そのためここでは、国の法律より、会社の法律である就業規則を優先させることになります。

就業規則で「退職の申し出は2カ月前までに行う」とあれば、2カ月前が適切です。

たった1名の欠員でも、現場にとっては重大です。

1人が辞めるとなると、上司はスケジュールを調整が必要です。

新しく人を入れるなら、通常業務と並行しながら、求人をかけて面接をしなければなりません。

自分にとっても引き継ぎに時間がかかるはずですから、時間に余裕があるほうが助かるでしょう。

ドラマで「明日退職します」と叫んで、退職願を上司の机に叩きつける場面を見かけますが、現実では避けるべきです。

あまりに期間が短すぎると、手続きや引き継ぎが間に合わず、退職がトラブルに発展する可能性があります。

できるだけ早めに報告するほうが、上司としても調整がしやすいため助かります。

円満に退職するためにも、十分余裕を持って退職を申し出るようにしましょう。

• 就業規則の規定に従う。

退職すると決めたとき、最初に報告すべき相手に迷うことがあります。

「最終的に全員に知られるわけだから、誰からでもかまわないのではないか」

そう思う人もいるかもしれませんが、ちょっと待ってください。

大なり小なり、職場に影響する報告です。

重大な報告は、最初に報告する相手を間違えると、思わぬ事態を招く可能性があります。

現場に余計な混乱を招いたり、誰かの尊厳を傷つけたりすることがあるため、最初に報告する相手は、慎重な判断が必要です。

最初に報告してはいけない人は、まず同僚や社長です。

同僚から報告すると、おそらくすぐ上司や社長の耳に入るでしょう。

悪い噂は、すぐ広まるもの。

上司に退職を伝える前に、同僚や部下に退職することを言えば、周囲に広まることもあり得ます。

報告を後回しにされた上司は、気分を害するに違いありません。

一方、社長から報告すると、今度は上司の管理能力が疑われ、やはりトラブルの原因になります。

では、最初は誰にすべきでしょうか。

答えは、直属の上司です。

自分を管理しているのは直属の上司ですから、最初に報告すべき相手です。

退職の時期の相談も、現場の責任者である上司にするのが適切です。

どんな上司でも、この順だけは間違えないようにしましょう。

直属の上司に切り出すときは、言い出しの言葉が重要です。

いきなり「辞めたい」と言うのでは、驚かせます。

丁寧な前置きをしたうえで切り出しましょう。

「今後について大切なご相談があるのですが、ご都合の良い時間はありますでしょうか」

上司は、重大な報告があることがわかるため、気持ちの準備を整えたうえで話を聞けます。

重大な報告をしても、落ち着いて聞いてもらいやすくなるのです。

• 退職は、まず直属の上司から切り出す。

退職を切り出すべき最初の相手は、直属の上司です。

まず話し合う日程の相談は、仕事中でもかまいません。

「今後について大切なご相談があります。ご都合の良い時間はありますでしょうか」

デリケートな内容ですから、できるだけ周りの人に聞かれないように、こっそり伝えます。

事情を詳しく話す必要があるため、まとまった時間が必要です。

さて、気をつけたいのは、話し合いをするタイミングです。

退職についての話し合いについては、仕事中を避けるのがマナーです。

仕事中は、給与が発生していますから、仕事に専念すべきです。

退職の話し合いは、業務外の内容になるため、勤務時間外が適切です。

一般的には、仕事が終わった後です。

話し合いは、2人の状態になるのが適切です。

周りに仕事仲間がいると、話を聞かれ、トラブルのもとになります。

別の部屋に移動して、2人になった状態で話し合うのがいいでしょう。

職場に人がいて話しにくい状況なら、職場の外でもかまいません。

話し合う場所は、一方的に決めるのではなく、上司と相談したうえで決めましょう。

「職場では話しにくい内容なので、できれば別の場所のほうが助かります」

こう言えば、上司も配慮してくれるでしょう。

ただし、上司から「仕事中に話し合いたい」という申し出があれば、その限りではありません。

• 退職についての話し合いは、仕事が終わってからにする。

退職を切り出すべき最初の相手は、直属の上司です。

このとき、退職を断言した言い方には注意が必要です。

「何が何でも、絶対辞めます」

「1カ月後に、退職します」

「○月○日に、退職します」

最初から「絶対辞める」と決め付けた言い方は、一方的で身勝手な印象があり、上司を驚かせるでしょう。

これでは話し合いが成立していません。

上司にも、言い分があるはずです。

マナーとしては、許可を得るような話し方で始めるのが適切です。

「退職を考えている」「退職をさせてほしい」など、角のない言い方が適切です。

不満に思っていることがあれば、言葉に注意しながら、正直に話しましょう。

何か腹立たしい理由があったとしても、冷静に落ち着いて話し合うことが大切です。

不満を正直に話せば、上司が何らかの配慮をしてくれる可能性があります。

退職を迷っている状態なら、上司との話し合いのうえ、思いとどまることもあるでしょう。

たとえ、退職の意志が固い場合でも、言い方には注意しましょう。

とげとげしい言い方は避けます。

事情や理由を落ち着いて話し、上司の納得が得られるまで、きちんと話し合いましょう。

ともかく、最初は話し合いです。

いきなり退職願を提出するのは、マナー違反です。

まず上司と退職の相談から始め、退職と退職日が決まってから、退職願を提出する流れが適切です。

お互いに冷静な状態で話を進めたほうが、円満な退職につながります。

• 退職の話し合いは、辞めることを断言した言い方ではなく、許可を得るような言い方で話し始める。

退職理由は、正直に伝えることが大切です。

退職理由によっては、相手を不快にさせる内容もあるため、正直に言いにくいと思うかもしれません。

適当な嘘をついて、穏便に切り抜けようと考える人もいるでしょう。

しかし、退職理由を濁したまま「辞めたい」と主張するだけでは、上司の了承を得るのは難しいでしょう。

手間暇かけて教育してきた人材がいなくなるのは、企業にとって損失です。

安易な退職理由だとわかれば、上司から強く引き止められ、スムーズに退職できない可能性があります。

社会人としての品格を示すためにも、退職理由は正直に伝えるのがいいでしょう。

退職理由がしっかりしているなら、上司も無理に引き止めず、寛容に受け止めてくれるでしょう。

たとえ会社への不満が直接の理由であったとしても、正直に伝えることです。

正直な理由を伝えることで、待遇改善を考えるようになり、会社のためにもなります。

正直な理由とともに、退職への固い意志を伝えましょう。

正直に退職理由を伝えるほうが、交渉もスムーズに進みます。

ただし、正直に言うとはいえ、言い方には注意しましょう。

会社や人への容赦ない批判は、ストレートすぎるため、控えるべきです。

上司を怒らせたところで、何の得もありません。

退職理由の言い方によって、反発を生み、スムーズに退職しにくくなります。

できるだけ相手を不快にさせない言い方を心がけることが大切です。

• 退職理由は、正直に伝える。

退職を直属の上司に切り出したとき、引き止められることがあります。

ネガティブに引き止められることもあるでしょう。

「恩を仇あだで返すつもりなのか」と叱られるように言われると、つい弱気になる人もいるかもしれません。

ポジティブに引き止められることもあるでしょう。

「重要な人材だから考え直してくれないか」と言われると、自分が必要とされているとわかり、退職しづらくなります。

特に待遇改善を提示されると、強く心が揺れるところでしょう。

「給料を少し上げる」「希望の部署に異動させる」などの譲歩があれば、考え直すかもしれません。

さて、強く引き止められたときにどうするかは、重要な課題です。

まず退職の意志が固いなら、そのまま振り切るだけです。

誰になんと言われようが、退職を貫きましょう。

問題は、引き止めに応じる場合です。

引き止めに応じるのは自由ですが、次の懸念点を考慮しておきましょう。

（懸念点1）

評価や昇進に影響する可能性がある

一度退職を切り出した人は、周りからの印象が変わるもの。

一度退職を口にして思いとどまったとしても「退職予備軍」のレッテルを貼られていると考えてください。

上司の説得で思いとどまった後、職場にいづらくなったり、評価や昇進に影響したりする可能性があります。

（懸念点2）

口約束には注意

「給料を少し上げるから、考え直さないか」と言われ、退職を思いとどまったとします。

口約束は、証拠が残りません。

後になって「そんな約束はしていない」「言った、言っていない」など、話がこじれる可能性があります。

待遇改善を条件に思いとどまるなら、その内容を書面でもらえると安心です。

• 引き止めに応じるなら「評価や昇進」「口約束」などに注意する。

上司と何度か退職の相談をして了承が得られれば、次は退職日の相談です。

退職日にも、注意したい言い方があります。

避けたいのは、一方的な言い方です。

「○月○日に退職します」という断言した言い方をすると、上司は眉をひそめるでしょう。

上司にも都合があります。

1名が退職するとはいえ、面接や引き継ぎなど、スケジュールを調整が必要です。

給与計算の都合もあるでしょう。

上司の手間暇を無視した一方的な言い方では、身勝手な印象が強くなるのです。

では、どういう言い方が適切かというと、希望を提示する言い方です。

「○月○日に退職できれば助かります」

「○月いっぱいで退職したいのですが、いかがでしょうか」

希望を提示する言い方のほうが、話し合う雰囲気が出やすくなります。

一方的な印象が緩和されるため、円満に話し合いを進めやすくなるのです。

どうしても外せない条件があるなら、きちんと事情を話すと、希望が通りやすくなります。

背景を含めた説明を丁寧にすれば、上司も理解を示してくれるはずです。

時には、自分が譲歩しなければいけないこともあるかもしれません。

かたくなに条件を聞き入れないのも退職の妨げになります。

社会人ですから、できるかぎり譲歩も受け入れましょう。

最終的な退職日は、上司と相談しながら決めるのが得策です。

• 退職日は、一方的な提示ではなく、希望を提示する言い方を心がける。

まず退職願は、必ず提出しなければいけない書類ではありません。

退職の考えを伝えられるなら、口頭だけでも可能です。

口頭によって退職を伝える方法は、法律上でも認められています。

しかし実際は、書類として退職願を提出するのが一般的です。

やはり文書として提示するほうが、自分にとっても会社にとっても管理がしやすくなります。

けじめと区切りをつける意味でも、退職願を提出することをおすすめします。

退職願の作成方法

退職願は、白の封筒と便せんを使用します。

パソコンによる作成は避け、手書きで作成するのが一般的です。

筆記具は、普通のボールペンで十分です。

万年筆や筆ペンを使うと、さらに誠意が伝わりやすくなります。

鉛筆やシャープペンシルなど、消しゴムで消せる筆記具は避けましょう。

1文字でも字を間違えれば、修正ペンで修正するのではなく、最初からやり直しましょう。

退職理由は「一身上の都合」とするのが一般的です。

宛名は、社長の名前を書きます。

自分の名前の位置は、社長の名前より下に書くのがポイントです。

退職願を提出する流れ

退職願の提出にも、段取りがあります。

いきなり退職願を提出するのはマナー違反です。

最初は、上司と2人で退職の相談をします。

次に、退職の了承をもらい、退職日を相談して決めてから、退職願を提出する流れが一般的です。

退職願の退職日は、上司と相談したうえで決めた日を記入します。

退職願の提出前にはコピーを取る

退職願を提出する前は、コピーも忘れないようにしましょう。

あとから退職願の内容を確認したいとき、コピーがあると安心です。

• 退職願を提出する正しい段取りを心がける。

退職する時期を迷わせるのが、ボーナスです。

退職をするときの最初の課題は、お金です。

ボーナスをもらえるかどうかは、退職後の生活に関わる重要なポイントでしょう。

仕事を辞めれば、収入が途絶えます。

そこで、ボーナスが支給された直後に退職できるよう、タイミングを調整しようと考える人も多いのではないでしょうか。

ここに落とし穴があります。

一般的にボーナスは、過去の働きだけでなく、今後の働きも期待して支給される賞与です。

ボーナス前に退職を切り出すと、今後の働きを期待できないわけですから、ボーナスの大幅な減額が予想されます。

場合によっては、半額以下という状況もあり得るのです。

ボーナスをもらってから退職したければ、時期が重要です。

社内の人事評価が終わり、ボーナスの支給が決まってから、およそ1カ月後に退職を切り出すのがいいでしょう。

そうすれば、ボーナスをもらった直後に退職した印象が緩和されます。

上司や同僚から小言を言われる可能性はありますが、大きな問題には発展しないでしょう。

ボーナスをもらいたければ、しっかり時期を見計らったうえで、退職を切り出しましょう。

ただし、退職にふさわしい時期は、ボーナスだけではありません。

仕事の区切りの都合もあれば、家庭の都合もあるでしょう。

ボーナスの時期だけにとらわれず、総合的な判断をしたうえで、退職の計画を進めることが適切です。

• ボーナスをもらってから退職したければ、ボーナスの支給が決定して、およそ1カ月後に退職を切り出す。

退職が決まったとたん、急に仕事の対応が悪くなっていませんか。

「辞めるのだから、後のことはどうでもいい」

「自分が失敗しても、誰かが責任を取ってくれるはず」

「やり掛けの仕事があっても、後任者がなんとかしてくれるだろう」

退職日が近いとわかれば、解放感があり、気持ちが緩みやすくなります。

しかし、油断は禁物です。

退職するまでは社員です。

退職する日まで、給与が発生しています。

投げやりな仕事をしていると、職場の人に迷惑がかかります。

職場の人から嫌われ、気分の悪い別れ方になるでしょう。

給与を受け取っているかぎり、最後まで責任を持って職務を果たすのが、社会人としての品格です。

退職日までは、今までどおり全力投球で仕事に当たりましょう。

引き継ぎも、責任を持って、最後までやり遂げます。

たとえ退職日まで有給休暇を消化している状態でも、退職日までは社員である自覚を持つことです。

会社の看板を背負っているわけですから、その会社の社員としてふさわしい言動を心がけます。

退職後も守らなければいけない守秘義務は、徹底して守りましょう。

• 退職日まで、責任を持って仕事に対応する。

退職願が正式に受理され、退職日が決まれば、次にするのは引き継ぎです。

退職が決まれば、引き継ぎをしっかりしましょう。

退職後のことで頭がいっぱいになりそうですが、無責任な態度は良くありません。

自分が辞めることになれば、上司や同僚だけでなく、取引先にも影響します。

引き継ぎが不十分では、後任者に迷惑がかかります。

退職するなら、できるだけ波風を立てないのが、退職する人の使命です。

できる範囲から、後任者に少しずつ引き継いでいきましょう。

大切な資料やファイルがあれば、すべて渡しておきます。

紙の資料だけでなく、電子データも対象です。

仕事に必要な手順や方法があれば、漏れなく教えるようにしましょう。

注意事項も含めて引き継げば、ミスを防げます。

仕事を効率よくするノウハウやテクニックも、重要な引き継ぎ項目の1つです。

「こうすればスムーズにできる」というハウツーがわかれば、後任者も助かるでしょう。

仕事の量・種類・慣れなどを考えると、意外に時間がかかります。

後任者に手取り足取り引き継ぎをして、仕事が問題なくこなせるように指導します。

しばらくの間は、付きっきりの状態になるでしょう。

特に複雑な仕事は、時間をかけて引き継ぎましょう。

きちんと後任者に引き継ぐことができれば、安心して退職できます。

• 後任者への引き継ぎを、漏れなくしっかり行う。

退職日が決まれば、引き継ぎ作業です。

できる範囲から、後任者に引き継いでいきましょう。

このときに配慮したいのが、後任者の負担です。

「早く引き継いで楽になりたい」という、解放されたい気持ちから、つい急いだ引き継ぎになりがちです。

特に退職日までの期間が短いときは、焦る傾向が強くなります。

しかし、自分にとって慣れた仕事でも、後任者にとっては不慣れです。

早く引き継ごうとすると、後任者は頭が混乱して、大きなストレスになるでしょう。

一度にすべてを引き継ごうとするのは無理があり、現実的ではありません。

余裕がないと、偉そうな言い方にもなりがちで、反感を生む原因になります。

大切なのは、早く引き継ぐことより、確実に引き継ぐこと。

余裕はなくても、確実に引き継ぐことが最重要です。

引き継ぎが不十分になると、辞めた後にも、前職から不明点を問い合わせる連絡が頻繁に入ってしまいます。

後任者の立場を考え、無理のないよう、仕事を1つずつゆっくり確実に引き継いでいきましょう。

• 焦らず、1つずつゆっくり確実に引き継ぎをする。

引き継ぎでは、引き継ぎ資料もつくっておきましょう。

口頭だけの引き継ぎでは不十分です。

人は忘れる生き物です。

そのときは覚えた仕事でも、しばらく時間がたつと、手順や方法を思い出せなくなることがあります。

口頭だけの説明では忘れることがあるため、きちんと引き継ぎ資料をつくっておくと安心です。

特に自分の記憶だけで対応していた業務は、手順や方法などをきちんと紙に書き出して、明文化させておきましょう。

「困ったときは、この資料を見ればわかる」という資料があれば、後任者が忘れたときも、すぐ思い出せます。

引き継ぎ資料は、立派なものでなくてかまいません。

誰が見てもわかる内容なら、A4サイズの紙に簡単な箇条書きをしたものでも十分役立つでしょう。

自分が退職してから後任者が決まることもあるため、仕事のポイントなどをまとめた資料があると助かるはずです。

引き継ぎ資料も、資産の1つ。

引き継ぎ資料も引き継げば、後任者がまた変更になったときも再利用ができます。

「配慮が行き届いている。さすが○○さん」

そう言われるような引き継ぎ資料をつくれば、退職後にも尊敬されるでしょう。

ただし、引き継ぎ資料をつくっても、渡して終わりだけの引き継ぎは良くありません。

引き継ぎ資料は、あくまで補足資料です。

具体的な仕事の引き継ぎは、やはり直接教えていくのが最も丁寧で確実です。

• 引き継ぎ資料も、忘れずにつくる。

退職が決まったからと言って、すぐ周りに公言するのは良くありません。

同僚や部下への公言は、早いほうがいいとは限らない。

不適切な時期に公言すると、職場に混乱を招いたり、取引先に迷惑をかけたりすることがあります。

いつかはみんなに報告しなければいけないことですが、適切な時期の判断は難しいところです。

立場によっては、取引先との契約に影響する場合もあるでしょう。

退職を人に公言する時期は、直属の上司を相談したうえで決めましょう。

退職には、自分にも上司にも段取りがあります。

退職を周りに告げる方法も、きちんと確認しておきましょう。

1. 退職は自分から告げていいのか、上司から報告するのか

2. 口頭で告げるのか、メールで告げるのか

段取りが決まれば、公言する日までは周りに気づかれないよう、普段どおり仕事をします。

退職が決まれば、落ち着かない日々が続くと思いますが、仕事中は仕事に専念しましょう。

最後の最後でトラブルを起こさないように、ぐっと我慢です。

• 退職を周りに告げる時期や方法は、直属の上司と相談して決める。

会社から借りているものは、会社の所有物です。

退職するとき、会社から借りているものは、すべて会社に返却しましょう。

健康保険証

会社の社会保険に加入して健康保険証を発行している場合、退職後は使えなくなるため、返却が必要です。

転職の場合は、新しい会社の社会保険に加入して、健康保険証を発行してもらいます。

自営業の場合は、自分で健康保険の手続きを行います。

任意継続被保険者の手続きをするなら、健康保険証番号が必要になるため、コピーをとって返却します。

制服

会社から借りている制服は、クリーニングをしたうえで返却します。

クリーニングでは対処しきれない布の汚れや損傷があれば、上司と相談しましょう。

通勤定期券

会社に通勤するための定期券は、退職日までに精算して、返却しましょう。

社章・社員証・ネームプレート

退職すれば、会社の社員ではなくなるため、返却が必要です。

そのほか、社員であることを証明するものは、すべて返却します。

名刺

名刺も会社の所有物ですから、会社に返却します。

忘れがちなのが、取引先の名刺です。

仕事を通じて手に入れた取引先の名刺は、大事な個人情報です。

面倒なトラブルを避けるためにも、会社に返却するのがマナーです。

自分で処分するように指示されたときは、シュレッダーなど、復元できない手段で処分しましょう。

業務で作成したもの

業務で作成した資料・書類・データ・プログラムなどは、たとえ自分が作成したものでも、返却対象です。

業務で作成したものは、原則として、会社の資産です。

その他

入館カード、会社貸与のパソコンや携帯電話、会社の備品など、会社から借りているものはすべて返却します。

「会社のお金で買ったものは、すべて会社の所有物」と考えれば、区別しやすくなります。

会社のお金で買ったなら、たとえボールペン1本でも返却が必要です。

返却の判断に迷うものがあれば、上司に相談しましょう。

• 退職するとき、会社に借りているものは、すべて会社に返却する。

退職するときに、会社から受け取るものも要チェックです。

必要なものを受け取っておかないと、転職や失業保険の手続きでつまずくことがあります。

源泉徴収票

再就職した場合は、転職先の年末調整など、税金の手続きに必要です。

自営業を営む場合や退職した年に再就職しなかった場合は、確定申告の手続きで必要です。

必ず受け取っておきましょう。

離職票

職業安定所で、失業給付の手続きに必要な書類です。

離職票には「1」と「2」の2枚があります。

離職票には、受給額算定の基準や離職理由などが記されている。

すでに再就職が決まっている場合は不要ですが、万が一のことも考えて、もらっておくほうがいいでしょう。

もし退職後、2週間経っても送られてこない場合は、失業給付の手続きに影響します。

会社に問い合わせるか、ハローワークに申し出ましょう。

雇用保険被保険者証

雇用保険の受給手続きの際に必要な書類です。

転職先に提出する書類であるため、必ずもらっておきましょう。

年金手帳

公的年金の加入者に交付される手帳です。

入社時に会社に預けて、退職時に本人に返却されます。

転職先で社会保険に加入する際に必要です。

再就職が決まっていない場合は、国民年金に加入する手続きが必要です。

転勤手帳は一生使う手帳ですから、大切に保管しましょう。

厚生年金基金加入員証

厚生年金基金に加入している人は、この証書も渡されます。

基金の年金を請求するときに必要になるため、加入員証も忘れずにもらっておきましょう。

さて、注意したいのは、離職票と源泉徴収票です。

離職票と源泉徴収票は、退職してすぐ受け取れるものではなく、少し時間がかかります。

受け取る日付と受け取り方を会社に確認しておきましょう。

一般的には、退職後、10日前後で自宅に送られます。

受け取り方は、郵送が一般的です。

早めに欲しい人は、あらかじめ会社に伝えておくと良いでしょう。

• 会社から受け取るものを確認する。

退職するときには、退職願が必要と思い込んでいませんか。

たしかに退職といえば、退職願を提出するのが一般的です。

しかし実は、退職願が必要ない退職もあります。

それは、会社都合で退職する場合です。

退職願は、あくまで自分から退職を願い出る場合に必要な書類です。

会社都合による退職は、強制的に退職をさせられるわけですから、退職願の提出は不要です。

むしろ、提出してはいけません。

「会社都合」が「自己都合」に変わるからです。

会社都合と自己都合は、似て非なるものであり、雲泥の差があります。

失業保険の給付が大幅に遅れたり、再就職の足かせになったりなど、悪影響を及ぼす可能性があります。

一度、離職票に「自己都合」と記されると、撤回は困難です。

退職願は、自己都合で退職する場合のみ必要な書類です。

• 会社都合で退職する場合は、退職願を提出しない。

退職すれば、契約上、会社の社員ではなくなります。

しかし、退職したからとはいえ、会社の秘密を自由に言っても良いわけではありません。

業務で知り得た機密情報は、退職後も口外は厳禁です。

たとえば「ビジネスプラン」「新商品や新サービスの情報」「顧客情報」などです。

会社の重要な秘密は、すべて守秘義務の対象です。

おそらく退職の際、会社から守秘義務に関する誓約書を書かされるはずです。

機密情報が漏れると、大きなトラブルに発展することがあります。

言っていいか迷ったら、言わないことです。

最悪の場合、損害賠償に発展するケースもあるので、守秘義務は徹底して守りましょう。

また退職が決まれば、社外秘の情報はあえて聞かない心がけも大切です。

たとえば、新商品や新サービスの会議は、必要である場合を除き、できるだけ参加しないように心がけます。

機密情報に触れたことで、あとから疑われるのもすっきりしないでしょう。

参加を打診されたときは「機密事情に触れないため不参加」と言えば、理解してくれるでしょう。

会議に出席しない時間は引き継ぎに使うと、時間を有効に活用できます。

• 機密情報は、退職後も守り続ける。

あなたが退職した後、職場で何らかの不明点が出てくる可能性があります。

後任者にすべて引き継いだつもりでも、漏れることもあるでしょう。

多くの場合は、職場で解決できるはずですが、どうしても解決が難しいこともあります。

たとえば、暗証番号です。

本人でなければわからないことは、本人に聞くしかありません。

こうした場合に備え、念のため、連絡先を直属の上司に伝えておくと安心です。

「すでに教えている」という人も、連絡先が間違っていないか、再確認したほうがいいでしょう。

前の会社から連絡があるのは、あまり気持ちのいいことではありませんが、不明点に協力する姿勢は必要です。

退職してしばらくは協力する責任があると考えたほうが、社会人らしい立派な姿勢と言えるでしょう。

• 念のため、連絡先も伝えておく。

退職が決まれば、できるだけ新しい仕事は引き受けないようにしましょう。

引き受けると、その仕事が完了するまで拘束されるため、退職や引き継ぎに支障が出る可能性があります。

これは、仕事の責任を放棄するわけではありません。

受けるなら、後任者に受けてもらいます。

自分は後任者をサポートする役割として、責任を全うする立場になるのです。

余った時間は、引き継ぎに関する仕事に使うといいでしょう。

仕事の軸を、自分から後任者へ少しずつスライドさせていくイメージです。

同時に、自分の存在を少しずつ小さくしていきます。

そのほうが、自分にとっても後任者にとっても、引き継ぎがスムーズになります。

最終的に、自分がいなくてもまったく支障がない状態を、退職日までに完了できていれば、理想的です。

• 退職が決まれば、自分しかできない仕事を除き、できるだけ新しい仕事は引き受けない。

退職を申し出るとき、すでに再就職が決まっていることもあるでしょう。

そこでよくあるのが、次に入社する企業名の質問です。

上司や同僚から「転職先はどこですか」と質問をされると、答えるべきか迷うところではないでしょうか。

こんなとき、どう答えるのがいいのでしょうか。

まず、答えるべきかどうかは自由です。

有名企業や大企業なら、周りの人から「すごい」「うらやましい」と言われるでしょう。

あくまで自己責任ですが、堂々と言うこともできます。

ただし、言うべきか迷っているなら、言わないのが賢明です。

まず言ったところで、何の役にも立ちません。

退職がスムーズになるわけでもなければ、転職に役立つわけでもありません。

そして、会社名を言うやいなや、何らかの悪口を聞かされるのが定番です。

上司は、あなたを引き止めるためのネタを探しています。

上司に転職先を言えば、引き止めるための説得材料として、転職先の悪い評判を言い始めるでしょう。

同僚の全員が、あなたを喜んで見送ってくれるとは限りません。

同僚たちの中には、辞めていくあなたを恨んだりねたんだりする人もいるかもしれません。

「嫌みの1つでも言っておかないと気が済まない」と思い、転職先の根拠のない悪口を言う可能性があります。

転職前に、転職先の悪口をさんざん聞かされるのは、気持ちのいいことではありません。

自分にとっても、本当に退職して正しいのだろうかと、気持ちが揺らぐ原因になるでしょう。

また考えたくないことですが、誰かが転職先の企業にアプローチをして、転職を邪魔する可能性もゼロではありません。

万が一のケースを考えるなら、当たり障りのない言い方がいいでしょう。

「私の問題ですので、企業名は控えさせてください」

「落ち着いたら、こちらからご連絡します」

オブラートに包んだ言い方をして、転職先を伝えるのは、極力控える言い方をするのが賢明です。

企業名を言うなら、退職後が適切です。

退職と転職がすべて終わってから言うぶんには、大きな問題にはならないでしょう。

• 転職先を聞かれたとき、言うべきか迷っているなら、言わない。

職場によっては、退職にまつわるトラブルに巻き込まれる場合があるようです。

• 退職したくても、させてもらえない

• 退職を申し出ると、支給されるはずのボーナスを取り消された

• 離職票を作成してくれないため、失業保険の手続きを行えない

• 自己退職のはずが、会社に恨まれた結果、懲戒解雇にさせられた

• 有給休暇を消化して退職しようと申し出たが、認められず、欠勤扱いにされた

退職するだけと思っていると、思わぬ労働問題に発展することがあるでしょう。

放置しても自然に解決することはないため、しかるべきところに相談することが大切です。

退職にまつわるトラブルは、労働基準監督署や労働相談所などに相談しましょう。

労働問題に詳しい相談員が、解決方法を適切にアドバイスしてくれるはずです。

法律が関わる問題は、1人で抱え込まず、詳しい人に聞いたほうが解決が早くなります。

話を聞いてもらうだけでも、精神的にずいぶん楽になるでしょう。

また、相談員にもさまざまな人がいます。

相談員が頼りなく感じても、たまたま忙しくて、親切に対応できなかっただけかもしれません。

何度か問い合わせ、できるだけ親身に相談してくれる相談員を探すことが大切です。

人生に影響を及ぼす問題です。

じっとしているだけでは、何も解決しません。

恥ずかしがらず、信頼できるところに相談して、具体的な解決策を実行しましょう。

• 退職にまつわるトラブルは、放置せず、労働基準監督署や労働相談所などに相談する。

「いつの間にかいなくなった」

そんな状態だけは避けたいところです。

こっそりいなくなる退職では、社会人としての常識を疑われるでしょう。

退職日には、直属の上司や同僚など、お世話になった方々に挨拶回りをすることが大切です。

1人でも多くの人に、これまでお世話になった感謝とともに、お別れの挨拶をしましょう。

取引先にも、一言でいいので挨拶をしておくと丁寧です。

メールではなく、直接会ってお礼を言うのがマナーです。

直接会えなければ、電話で伝えるのもいいでしょう。

1人ずつ伝えるのが難しければ、メールによる一斉送信でもかまいません。

一斉送信をするなら、CCではなく、BCCを使うのがマナーです。

職場には、仲の悪い人もいるかもしれませんが、最後くらいはきちんとお礼を伝えるのがマナーです。

別れを惜しむ声だけとは限りません。

嫌みや小言も言われるかもしれませんが、退職後も頑張ってほしいという激励として受け止めましょう。

新しい1歩を踏み出す喜びと、別れの悲しさが交錯する、不思議な1日になるでしょう。

きちんとお別れの挨拶をすることで、気持ちの切り替えもでき、スムーズに次のステージへ向かうことができるのです。

• 退職日には、小言や嫌みを言われるのを覚悟の上で、お世話になった方々に挨拶回りをする。