転職活動は、学生の就職活動と比べたとき、大きな違いがあります。

「転職活動は1人きりの戦い」という点です。

例外もありますが、基本的に自分だけで進める状況がほとんどでしょう。

学生時代の就職活動なら、仲間・先輩・先生など、心強いサポーターがいます。

情報交換だけでなく、励まし合うなど、精神的なサポートが得られますが、転職活動にはそれがありません。

学生時代の就職活動でうまくいった人でも、仲間がいないため、迷いや孤独感に苦しめられる場合があります。

特に「1人で行動するのが苦手」という自覚がある人は、険しい道が予想されます。

ただし、仲間がいないから、仕方なく1人で進めるのは得策ではありません。

「自分だけで十分」という自信を持つ人もいるでしょうが、転職活動は人生にかかわる重要な活動です。

1人でいると、誤解や思い込みがあるもの。

防ごうと思っても、1人だけの立場ではなかなか難しいでしょう。

自分を客観視できなくなるため、転職活動の思わぬ落とし穴になる可能性があります。

だからこそ、自分から仲間を求める姿勢が大切です。

家族や友人など、支援者を求めましょう。

転職アドバイザーなど、専門家の力を借りるのも有効な方法です。

同僚に転職経験の持ち主がいれば、体験談を聞かせてもらうだけでも、価値はあるはずです。

ちょっとした体験談でも、気づきをもたらしてくれることはあり得ます。

自信過剰にならず、謙虚な姿勢で進めるほうがいいでしょう。

転職活動は、上手に人の力を借りれば、よりスムーズに進むでしょう。

• 転職アドバイザーや家族の支援などを借りて、転職活動を進める。

既婚者の場合、転職活動の前にしなければいけない活動があります。

説得活動です。

パートナーに内緒で転職活動をしようとしていませんか。

「反対されるに決まっている」

「説得するのが面倒」

「反対されると、うるさくなって、転職活動がしづらくなる」

たしかにパートナーに相談するのがおっくうな気持ちもあるでしょう。

しかし、既婚者なら、パートナーの同意を得てから転職活動を始めたほうが賢明です。

転職は、自分だけではなく、家族全体に影響が及ぶことだからです。

子どもがいるなら、子どもの将来にも影響が及ぶでしょう。

こっそり転職活動をして、仮にうまくいったとしても、それでいいわけではありません。

パートナーは、自分に内緒で身勝手な行動をされたことに傷つきます。

信用が低下して、転職はうまくいっても、夫婦関係にひびが入ります。

既婚者の場合、転職活動を始める前に、パートナーの同意を得るのが正しいステップです。

最初は反対するかもしれませんが、パートナーの説得も、転職活動の一環と考えましょう。

パートナーを説得すらできない人が、転職活動で面接官を説得できるはずがありません。

最初に必要なステップですから、省略せず、きちんとクリアしていきましょう。

転職をしたい意志や理由などを正直に打ち明け、同意が得られるまでしっかり話し合いましょう。

感情的になるのではなく、理性的になって落ち着いて話し合います。

パートナーの同意が得られれば、転職活動に全力投球できるため、うまくいきやすくなります。

• 既婚者の場合、転職活動は、パートナーの同意を得てから始める。

転職の適齢期では、さまざまな声が聞かれます。

「転職は、20代後半がベストタイミング」

「35歳までなら、転職は間に合う」

中には「転職を先延ばしにするな」「早く転職をしなさい」など、転職を急がせる言葉を見聞きすることもあります。

たしかに転職の全体統計では、転職の適齢期が存在するのかもしれません。

しかし、そうした言葉を信じる前に、落ち着いて冷静に考えてみましょう。

統計とはいえ、あくまで統計です。

世の中の適齢期が、自分にとっても適齢期であるとは限りません。

転職の適齢期とはいえ、人それぞれです。

能力が不十分である人が転職活動をしたところで、良い待遇の転職先を見つけるのは難しいでしょう。

知識も技術も経験も一定に達するからこそ、良い待遇の転職先を見つけることができ、次のステップへ進めます。

知識も技術も経験も一定に達する時期は、人それぞれです。

個人の成長には個人差がありますから、転職する時期もさまざまです。

「20代後半がベストタイミング」とよく聞かれますが、20代後半で転職した結果、失敗した例も数多くあります。

きちんとした能力があれば、ある程度年齢が高くても、転職はうまくいくはずです。

その証拠に、40代や50代での転職の成功例も、数多く存在します。

彼らは、マネジメント能力やリーダーシップなど、管理職としての能力を高めていたからこそ、遅い転職でも成功しました。

ちまたの噂に流されるのではなく、自分の将来設計とよく照らし合わせたうえで判断しましょう。

「自分にとって、転職に適した時期は、いつなのか」

冷静に考えたうえで出した答えが、本当の適齢期です。

• 転職の適齢期は、自分で決める。

転職活動で最初に考えたいのは、自分の経歴を落ち着いて振り返ることです。

社会人になってから、台風のような、慌ただしい毎日を送っていたことでしょう。

次々とやってくる業務を全力でこなす日々。

目の前の業務を対応することに精いっぱいで、自分を振り返る余裕がなかった人も多いのではないでしょうか。

転職活動では、経歴を土台にするため、自分の経歴を丁寧に振り返る必要があります。

これまで関わった業務を、1つずつ丁寧に振り返りましょう。

それぞれの業務から、何を学び、身につけ、どう成長したのかなど、確認していきます。

実務経験と実績を、細かくリストアップです。

身につけた知識や技術なども、すべて再確認です。

自分の経歴は大ざっぱに振り返りがちですが、時間をかけて、細かく振り返りましょう。

「自分は何も身につけていない」と思うかもしれませんが、丁寧に振り返れば、やはり何かが見つかるはずです。

自分の経歴を隅々まで振り返るからこそ、身につけている知識や技術のレベルがきちんと把握できます。

自分の状態を把握できれば、転職活動にも生かせます。

経歴を振り返る作業は、時間をかけることです。

転職の方向性が具体的になるだけでなく、面接での受け答えもスムーズになります。

• 経歴を丁寧に振り返り、自分の知識や技術のレベルを把握する。

繁忙期は、業界や企業によってさまざまです。

しかし、時期に違いはあれ、転職活動をするなら、繁忙期を避けるのがマナーです。

転職活動は、普段の仕事を行いながらしなければいけないため、時間も体力も余分に必要です。

忙しい時期に転職活動をしようと思っても、スケジュールが混み合い、思うように進めにくいでしょう。

繁忙期は、いつもより疲れているため、企業研究をする余裕が不十分になりがちです。

残業が多い時期は、面接の予定を入れたくても入れられず、先方にも迷惑がかかります。

繁忙期に退職するとなれば、引き継ぎが中途半端になりやすく、職場の人にも迷惑がかかります。

送迎会の余裕ができず、寂しいお別れになることもあるでしょう。

繁忙期を重なったばかりに、うまくいく話もうまくいかなくなることもあり得るのです。

転職活動は、自分にとって最も余裕のある時期に狙いを定めましょう。

そのほか、就職活動の妨げになるイベントがある時期も、避けたほうがいいでしょう。

あなたの職場の繁忙期は、いつでしょうか。

「自分」「現在の職場」「転職先の企業」という3つの立場を考えれば、転職活動は、繁忙期を避けたほうがスムーズです。

• 転職活動は、繁忙期を避ける。

即戦力とは何でしょうか。

一般的に即戦力といえば、訓練や準備をしなくても、すぐ生かせる戦力のことをいいます。

たとえば、十分な実務経験と実績があれば、面接で即戦力をアピールできます。

企業が求める条件に合った技能であることが理想ですが、そうでなくても、一定の意味があります。

学生が就職活動でも、社会人が行う転職活動でも「即戦力」という言葉が使われます。

しかし、転職活動では、即戦力という意味は同じでも、よりシビアになるのが特徴です。

転職における即戦力は「今すぐ特定の仕事を任せられ、優れた結果を出せる人」という意味で使われます。

転職では「今すぐ」「特定の仕事」「優れた結果を出せる」の3つが明確です。

企業が求める人材と、自分の持つ高い能力が一致しなければ意味がありません。

どんなに高い能力があっても、企業が求めていない能力の場合「即戦力はない」と判断されます。

たとえば、求人条件が「マネジメント能力を有する者」とあるとします。

校正の資格しか持っていない人がこの企業に応募しても「即戦力がない」と判断されるでしょう。

企業が求める人材と不一致のため、校正の即戦力があっても生かせません。

企業が求める能力が自分にあってこそ「即戦力があります」と主張できます。

この場合「今すぐマネジメントを任せられ、優れた結果を出せる人」と解釈するのが妥当です。

転職における即戦力とは、範囲や意味が、いっそう明確なのです。

• 転職における即戦力とは「今すぐ特定の仕事を任せられ、優れた結果を出せる人」という意味で考える。

「地元には仕事がない。そうだ、都会に出よう」

地元に仕事がなければ、やはり都会に出て探すケースが多くなるのではないでしょうか。

地元から離れて仕事を探す場合、大きな課題が2つあります。

仕事探しと引っ越しです。

どちらも重要であり、必ず決めなければいけません。

さて、このとき迷うのが、優先順位です。

仕事探しと引っ越し。

どちらを優先したほうがいいのでしょうか。

特別な事情がないかぎり、仕事探しを優先するのが正解です。

家賃の設定は、給料との兼ね合いで決まるからです。

「家賃は、給料の3分の1以下に抑えるべき」というのが、一般的な目安です。

給料の金額が決まっていない段階で家賃を設定するのは、難しいでしょう。

また、先に住む場所を決めても、職場が近くなるとは限りません。

自宅から遠く離れた職場になる可能性もあるでしょう。

先に仕事を決めておけば、これらの悩みが解消されます。

仕事を先に決めるからこそ月給がわかり、月給がわかるから適した家賃も設定できます。

先に仕事を決めておけば、職場の近くに引っ越すこともできるようになります。

職場の近くに引っ越すことは、通勤時間の短縮になるため、ストレス管理でも重要です。

優先順位は個人の自由ですが、特にこだわりがなければ、仕事探しを優先したほうが安心です。

• 特にこだわりがなければ、仕事探しを優先する。

学生時代の就職活動では、OB・OG訪問がよく行われていました。

OB・OG訪問とは、就職を希望する企業について取材するため、その企業に在籍する卒業生を訪問することです。

貴重な情報を入手できる手段として有名です。

一般には学生がするイメージが強いOB・OG訪問ですが、実は転職活動でも利用できます。

志望企業のウェブサイトの採用情報を確認してみるといいでしょう。

調べてみると、中途採用向けのOB・OG訪問を歓迎する企業が多くあることに気づくでしょう。

たとえ中途採用でも、即戦力になるなら、企業にとっては大歓迎です。

もし詳しい記載がなければ、企業に問い合わせるといいでしょう。

時には、転職アドバイザーを経由して申し込んだほうが、スムーズである場合もあります。

OB・OG訪問をすれば、より詳しい企業情報を確認できるため、転職活動が有利になります。

OB・OG訪問の実績が、採用担当者に伝わり、採用が有利になる場合があります。

訪問する先輩が、年下であることもありますが、貴重な時間を割いてくださることに代わりありません。

見栄やプライドは捨て、丁寧な言葉遣いと謙虚な姿勢で話を聞かせてもらいましょう。

その企業に勤めている人から直接話を聞けるのですから、貴重な企業の話を聞く絶好の機会です。

仕事をしながらの転職活動は時間との闘いですが、余裕があれば、訪問する値打ちはあるはずです。

• 時間に余裕があれば、OB・OG訪問を検討する。

履歴書の作成は、手書きが基本です。

特別な理由がないかぎり、履歴書は手書きで作成しましょう。

一方、職務経歴書は、パソコン作成が許可されています。

むしろ、パソコンで作成するほうが好ましいといわれています。

「履歴書は手書き。職務経歴書はパソコン作成」という考え方が、一般的です。

なぜでしょうか。

それぞれの役目が異なるからです。

履歴書は、人柄を見る書類です。

字には、人柄が表れます。

丁寧な字を書けば、誠実で知的な人である印象を受けるでしょう。

汚い字を見れば、愚鈍でだらしない印象を受けるでしょう。

字の様子から、その人の性格や品格などを読み取る意味があるため、履歴書は手書きが基本なのです。

一方、職務経歴書は、仕事のあらすじを示した書類です。

職務経歴書は、字の様子を確認する書類ではないため、パソコンソフトによる作成もOKとされているのです。

また、パソコンで作成することで、文書の作成能力を確認する意味もあります。

パソコンソフトを使って、どれだけ美しく文書を仕上げられるかを表現する場でもあるのです。

したがって「履歴書は手書きで、職務経歴書はパソコン作成」であるほうが、採用担当者としても、人物評価がしやすいのです。

ただし、職務経歴書は、手書きが禁止されているわけではありません。

字に自信があり、文字数も少なければ、もちろん手書きでもかまいません。

• 職務経歴書は、パソコンソフトで作成する。

「私の学歴は、低いから転職も厳しいのではないか」

転職で不安になる1つは、学歴です。

学歴が低ければ、学生の就職活動と同じように、転職でも不利になると考える人も多いでしょう。

たとえば、偏差値の低い大学、もしくは高卒などです。

低い学歴は、転職の妨げになると考えるのも、自然なのかもしれませんね。

もちろん企業の中には、学歴を重視しているところもあるでしょう。

多くの応募者が殺到する大企業は、選考も厳しいことで有名です。

しかし、そうした一部の企業を除けば、学歴は低くても、転職は十分可能です。

企業が中途採用で最も重視するのは、学歴より、実務経験です。

企業が中途採用をするのは、人手不足を解消させる理由だけでなく、有能な人材を呼びやすくする理由もあります。

有能な人材とは、学歴の高い人のことではありません。

高い能力を有している人だから、有能な人材です。

たとえ豊富な実務経験によって高い能力を有していれば、学歴にかかわらず「有能な人材」と呼べるのです。

長い実務経験は、学歴以上の武器になります。

積極的に転職活動すれば、自分の実務経験を歓迎する企業は、きっと見つかるでしょう。

学歴が低くても、十分な実務経験があれば、大企業への転職も夢ではないのです。

• 学歴が低くても、長い実務経験を武器にして、転職活動をする。

「転職して、給料が上がった」

「転職先の環境に、大満足」

「転職をして、大正解」

転職の広告で、よく見かけるキャッチフレーズです。

転職を取り持つ企業としては、転職に前向きな情報ばかりを強調して掲載している傾向があります。

やはり転職に前向きな広告を出したほうが、反応があるからです。

前向きな広告を見た人は「よし。自分も転職しよう」と背中を押され、お客さまも増える効果があるでしょう。

もちろん実際に転職によって、給料や環境などが良くなった成功例も、数多くいるはずです。

円満に退社できたうえ、転職先では以前より給料も増え、万々歳です。

しかし、気をつけたいのは、すべての事例が成功だったわけではないということです。

中には、失敗だった転職もあるはずです。

早まった転職をして、企業選びに失敗した結果「前の職場のほうが良かった」と嘆く人も多いと聞きます。

転職がきっかけで給料が減り、以前より生活が苦しくなった人もいるでしょう。

いつの間にか、誇大広告に踊らされていませんか。

「転職をすればよくなる」と思い込んでいないか、自分に問いかけてみましょう。

転職は、大きな決断です。

思い込んでいると視野が狭くなり、思わぬところで人生設計を狂わせることがあります。

慎重に計画するからこそ、大胆な行動ができるもの。

一時的な衝動ではなく、計画を慎重に練ったうえで行動することが大切です。

• 「転職をすればよくなる」と思い込んでいないか、冷静に判断する。

1. 転職情報サイト

転職情報サイトを活用すれば、経験者・中途採用など、転職に特化した情報を集めやすくなります。

最大の特徴は、検索機能です。

条件を絞り込めば、希望に合った企業を見つけやすくなります。

インターネットを使った情報収集が得意なら、転職情報サイトが適しています。

2. 転職情報誌

転職情報誌にも、就職関連の情報が掲載されています。

無料で配られるフリーマガジンの場合もあれば、書店で購入する雑誌の場合もあります。

地域・職業など、カテゴリー別に情報が整理されているため、見やすいのが特徴です。

3. 新聞の求人欄

意外に見落としがちなのが、新聞の求人欄です。

新聞に広告を載せるには、ほかの媒体より高めの広告料金が必要です。

そのため新聞に掲載される広告は、企業が力を入れている求人であり、魅力的な内容が目立つ傾向があります。

新聞の広告欄は多くの人の目に触れやすいため、気になる求人情報があれば、早めに問い合わせましょう。

4. 職業安定所

職業安定所は、地元の中小企業が多い特徴があります。

設置されているパソコンを使えば、地元の中小企業を効率よく探せるでしょう。

また、就職に関する多くのサービスが無料で受けられるのも特徴です。

たとえば、転職のアドバイスや面接の練習などです。

職員に就職の悩みの相談ができれば、自分に適した企業を見つけやすくなるでしょう。

5. 人材紹介会社

転職を専門とする企業に登録して、転職を支援してもらいます。

人材紹介会社の最大の特徴は、担当者が付くことです。

自分の転職を成功に導く専門家がいれば、大変心強いでしょう。

自分に代わって企業との調整をしてくれたり、具体的なアドバイスをしてくれたりなど、転職の成功を支援してくれます。

場合によっては、面接の際、仲介してくれる場合もあります。

また、企業によっては、非公開の求人が存在する場合があります。

人材紹介会社を利用すれば、非公開の求人に触れやすくなるのも特徴です。

• 媒体の特徴に合わせて、効率よく求人情報を入手する。

「実務経験や実績が十分でないと、転職できないのか」

これは誤解です。

たしかに実務経験や実績が多ければ多いほど、転職が成功しやすくなるのは事実です。

実務経験や実績は、転職活動における最大の武器。

能力を客観的に証明できることがあれば、即戦力を期待でき、面接官も評価しやすくなるでしょう。

しかし、実務経験や実績が不足していると、転職は不可能かというと、それは大げさです。

突破口のチャンスはあります。

それは、人間性なのです。

もし実務経験や実績が不足しているなら、真面目に生きる人間性で勝負しましょう。

礼儀作法・言葉遣い。

気遣い・思いやり。

正直・真面目・勉強熱心。

どれも基本的なことですが、仕事では必須の要素です。

どれだけ評価されるかは面接官によりますが、少なくとも、真面目に生きる人間性が悪く評価されることはありません。

人間性がきちんとしていれば「即戦力はないが、戦力にはなるだろう」と評価してくれるでしょう。

一定の仕事ぶりを期待するため、面接での評価もよくなります。

実務経験や実績にとらわれないことです。

人間性は、どの業界や職種でも必要です。

実務経験や実績がなくても、人間性で勝負すれば、突破口を見いだせるはずです。

• 実務経験や実績が不足しているなら、人間性で勝負する。

転職活動の専門家といえば、転職アドバイザー。

転職活動の際、転職アドバイザーを頼ることがあります。

頼りがいのある仲介役であり、転職のさまざまな悩みを解決してくれる存在です。

あなたと企業の間に立ち、事がうまくまとまるようにお世話をしてくれます。

ところが、転職アドバイザーがいるにもかかわらず、十分に生かせないケースがあります。

自分の実務経験・実績・年収などに自信がなく、転職アドバイザーにきちんと話すのをためらう場合です。

正直に話すと「転職アドバイザーに笑われるのではないか」という不安を抱く人もいるようです。

これは大きな誤解です。

転職希望者が正直に話さなければ、転職アドバイザーは、的確なアドバイスや提案ができなくなります。

たとえ転職動機がネガティブでも、転職アドバイザーには、正直に事情を話しておくほうが賢明です。

正直な事情をきちんと伝えるから、転職アドバイザーは、その点を考慮したアドバイスや提案ができるようになります。

また、困っている様子を見せることで、転職アドバイザーも責任感が強くなり、使命感に燃えるでしょう。

転職アドバイザーとの話し合いは、面接の前段階のため、正直に話しても選考には影響しません。

転職アドバイザーを十二分に生かすためにも、恥ずかしくて言いにくい内容でも、正直に話しておきましょう。

• 転職アドバイザーには、プライドや見栄は捨て、できるだけ正直に事情を伝えておく。

転職アドバイザーが変更できることを知らない人が多いようです。

転職斡旋あっせん企業に支援をお願いしたとき、担当になる転職アドバイザーがいます。

転職アドバイザーにも、さまざまな人がいます。

相性が合って話しやすい人もいれば、相性が悪くて話しにくい人もいるでしょう。

最低限の対応しかしない人もいれば、サービス精神が旺盛おうせいで、しっかり対応してくれる人もいるはずです。

もし相性やサービスに強い疑問を感じたなら、無理をせず、変更を申し出るのが賢明です。

「担当すれば、変更できない」と思い込んでいる人もいるかもしれません。

しかし、規則がないかぎり、転職アドバイザーの変更は可能です。

お願いした家庭教師との相性が悪ければ、変更できるようなものです。

「変更すると相手に失礼」と思うかもしれませんが、相性の悪い相手と、無理に続けているのは苦痛でしょう。

相談したいことがあっても相談できないのでは、転職アドバイザーの意味がありません。

転職アドバイザーとの相性は、転職活動にも影響を与える大切なポイントです。

人生に影響する転職なのですから、相談相手も慎重に選びましょう。

場合によっては「転職斡旋企業を変える」というのも、1つの手です。

さまざまな選択肢を考慮に入れて、自分に合った転職斡旋会社やアドバイザーを見つけましょう。

• 転職アドバイザーとの相性が悪ければ、変更も検討する。

転職活動では、労働条件の確認をしましょう。

「そんなことは当たり前」と思うかもしれませんが、ここで強調したいのは、小さな労働条件の確認です。

多くの場合、大きな労働条件はきちんと確認しますが、小さな労働条件になると、急に確認が甘くなるのではないでしょうか。

「小さな条件は、大したことないだろう」と、勝手な思い込みをしてしまう。

しかし労働条件の確認が甘いと、入社してから問題に発展する場合があります。

「想像していたのと違う」「こんな話は聞いていない」などの不満を抱くのです。

「どうして企業は言ってくれなかったのだろう。不親切だ」と思いますが、企業が悪いとも言い切れません。

確認を怠った転職希望者の責任でもあります。

手間暇がかかっても「転職活動の一環」と思って確認する姿勢が必要です。

条件の大きさに関係なく、曖昧な部分があれば、納得できるまで確認しましょう。

賃金・労働時間・休憩時間・休暇。

作業用品・災害補償・安全衛生・職業訓練。

仕事に必要な道具のうち、自己負担がないかの確認も重要です。

特に持病や家族の都合があるなら、懸念点がないか確認しておく必要があります。

今、苦労して確認しておけば、安心して仕事を始められます。

手間暇がかかっても「自分のため」「将来のため」と言い聞かせ、しっかり確認しておきましょう。

• 労働条件の確認は、納得できるまで、きちんと確認する。

転職希望者の中には、異なる業界に転職したい人もいるでしょう。

「今いる業界には、嫌な過去しかない」

「新しい人生を歩むなら、やはり異なる業界がいいのではないか」

たしかに完全に異なる業界のほうが、新鮮味はあるでしょう。

もちろん大きな事情があるならいいのです。

夢があり、その業界でなければ実現できないなら、異なる業界への転職も素晴らしい選択になるでしょう。

現職で得たことをアピールできれば、異なる業界への転職も可能ではあります。

未経験でも、就業意欲をしっかり見せれば、採用を前向きに検討してくれる企業もあるでしょう。

しかしそれは、あくまで事情がある場合に限った話です。

特に事情もないのに、異なる業界を安易に選ぶのは要注意。

失敗の海に飛び込んでいくようなものです。

業界が変わると、今まで培ってきた実務経験や実績が生かせない場面が多くなります。

業界によっては、一から勉強をしなければいけないことも珍しくありません。

年収が著しく下がることも予想されます。

転職をするなら、事情がないかぎり、同じ業界を選ぶのが無難です。

同じ業界だからこそ、これまでの実務経験や実績を生かしやすくなります。

人脈を生かせる場面もあるでしょう。

異なる業界への転職は、不可能ではありませんが、十分に検討を重ねたうえで判断するのが賢明です。

一度会社を辞めると、元には戻れません。

「本当にこの道でいいのか」と何度も自分に問いかけたうえで、納得できる道を選ぶことが重要です。

• 大きな事情がないかぎり、転職は、できるだけ同じ業界を選ぶ。

畑違いの仕事に転職を希望する人もいるでしょう。

たとえば、調理師を目指していた人が、プログラマーを目指すという業種変更。

金融業界にいた人が、ゲーム業界に転職する業界変更です。

業種や業界が変われば、やはり年収が気になるところ。

希望としては、やはり年収も上げたいところでしょう。

もちろんリーダーや管理者など、地位が上がる場合は、業種や業界が変わっても、年収が高くなることはあります。

管理能力は、業種や業界に関係なく、高く評価される傾向があります。

しかし、管理職を除けば、業種や業界が変わると、年収も下がると考えるのが妥当です。

未経験の分野では、1から学び直す必要があります。

今までの実績やキャリアが役立たない場合が多くなるため、年収も下がる傾向があるのです。

不可能ではありませんが、非常に困難であると考えるのが現実的でしょう。

転職で年収アップを目指すなら、今まで培った実務経験と実績を生かせる場を心がけたほうがいいでしょう。

すなわち、同じ業種や業界の中で転職するのが無難です。

これまでの延長であるため、今までのキャリアや実績を生かしやすくなるでしょう。

より難しい業務を、より効率的にこなすことができれば、高い年収を希望しても、面接官を納得させることができるはずです。

できるだけキャリアを多く積み上げたほうが、希少性も高まるため、さらなる転職の希望も見えてくるのです。

• 業種や業界が変われば、年収は下がると考える。

転職活動をする人の中には、異なる業界を志望する人もいるでしょう。

完全に未経験の業界なら、転職は圧倒的に不利になると思われます。

もちろん実務経験者には劣りますが、まったく不利というわけでもないのです。

異なる業界に転職するときのポイントは、共通点を意識することです。

就職しようとする業界は、現在の業界とは異なるかもしれませんが、共通して生かせる部分があるはずです。

たとえば、アパレル業界の人が、IT業界に転職しようとする状況があるとします。

業界は異なりますが、アパレル業界で培った販売力は、IT業界でも生かせるはずです。

「アパレル業界で培った販売力を、御社でも生かしたいと考えております。商品の営業などはお任せください」

こういえば、異なる業界とはいえ、それなりの体裁が整います。

面接官としても「新しい風を取り入れれば、企業の活性につながるのではないか」などの期待を抱くかもしれません。

未経験でも、秘めたる可能性があることに気づき、採用を前向きに検討してくれるはずです。

同じ業界から転職してくる状況が多いからこそ、異なる業界の経験者が有利になる場合もあるのです。

そう考えると、異業種への転職も、不利な条件ばかりとは限りません。

現職で得たことをアピールできれば、異なる業界への転職も、怖くないのです。

• 現職で得たことをアピールして、面接官の心を動かす。

「自営業からの転職は不利」

ちまたでは、そんな声が聞かれます。

理由としては「自己流で仕事をしやすい」「会社員らしくない言動が目立つ」などが挙げられるようです。

会社員から離れて、事業の代表者として働いた経験があれば、たしかに一定の傾向もあるのかもしれません。

自営業を営んでいたものの、事情があって、転職活動をすることになる人も多いはず。

もちろん自営業からの転職活動も、可能です。

転職活動で最も重視されるのは、あくまで実務経験です。

大切なことは、転職したい職種に生かせる能力があるかどうかです。

前職が自営業でも、転職したい職種に生かせる能力があれば、強力な武器になります。

たとえば、IT関連の自営業を営んでいたなら、ITのスキルが高いはずです。

小売り関係の自営業を営んでいたなら、小売りのノウハウがあるでしょう。

自営業も、実務経験です。

自営業で培った能力を生かせる業種なら、実務経験の1つと認められるため、転職でも有利になります。

自営業からの転職は不利、という噂に惑わされないことです。

自営業から転職できた事例は、数多く存在しています。

謙虚な姿勢を持ちながら、職種に生かせる能力をアピールすれば、転職もうまくいくはずです。

• 自営業からの転職でも、転職したい職種に生かせる能力をアピールする。

求人情報だけでは、求める人物像がわかりにくいことがあります。

たとえば、求人条件が「サーバーの運用経験者」とあるとします。

運用経験とはいえ、幅があります。

サーバーというのは、Windowsサーバーなのか、Linuxサーバーなのか。

運用経験とは、システムログを取る程度のレベルなのか、細かいシステム設定ができるレベルなのか。

求人の記載だけでは、企業が求める人物像が、正確に把握しにくいときがあります。

だからとはいえ、想像だけで考えるのも誤解を招く原因になります。

こういうときこそ、きちんと問い合わせて確認する姿勢が大切です。

事前に電話やメールで問い合わせましょう。

面接で、直接確認するのもいいでしょう。

企業が求めている人物像を担当者と直接話をすれば、具体的にわかります。

きちんと確認することで、人物像が把握でき、応募すべきか判断しやすくなります。

確認する行為を通して就業意欲が伝われば、採用担当者にも印象深くなるでしょう。

求める条件を多少満たしていなくても「仕事をしながら習得できるだろう」と考え、許容してくれる場合もあります。

確認するだけなら、さほど費用も時間もかかりません。

不明点は放置せず、積極的に解決していきましょう。

• 求める人物像がわかりにくければ、きちんと問い合わせて確認する。

体調の悪化が原因で、退職する場合があります。

たとえば、けがや病気などです。

体調の悪化が原因で退職した場合、履歴書に書くべきでしょうか。

体調の悪化が原因なら、やはり正直に書くことをおすすめします。

退職の理由をぼかしていると、面接官から怪しまれます。

ぼかすのは、隠しているのと同じです。

嘘をついて、後で発覚すれば、問題に発展する場合もあります。

言いにくい事情ですが、やはり正直に伝えたほうが安心です。

体調が完治している場合

すでに完治しているなら、履歴書には、完治していることを強調して書きましょう。

完治していなければ、企業側は「業務に支障が出るのではないか」「再発するのではないか」など、不安を抱きます。

体調に問題がないことを話せば、採用の支障にはならないはずです。

完治を証明できるようなものがあれば、なお効果的です。

体調が完治していない場合

もし治療中の場合は、どのくらい回復しているのかを、正直に話しましょう。

通院の必要があるなら、あわせて伝えておくほうが安心です。

「業務に支障があるかどうか」「業務の調整ができるか」などの最終的な判断は、企業側に任せましょう。

• 体調の悪化が原因による退職は、正直に伝える。

転職業界では「引き抜き」という行為が行われることがあります。

スカウトと呼ばれることもあります。

有望な人材を探し出し、ある企業に属している人を、自社に引っ張ってくることをいいます。

わざわざ退職させて、自社に来てもらいますから、恵まれた待遇を提示されるのがほとんどです。

さて、引き抜きの話が来れば、自分を認められたと感じ、舞い上がるのがほとんどでしょう。

多くの人の中から選ばれますから、大きな喜びと強い優越感を抱くはずです。

年収も上がる、待遇もよくなる、地位も上がる。

恵まれた待遇まで約束されているなら、何も文句はないと思うでしょう。

ところが、ここが要注意。

引き抜きが、良い結果に終わるとは限らない状況があることも知っておかなければいけません。

重要なのは、引き抜きを行う企業の財務状況です。

なぜ、有能な人材を求めているのか。

さらなる成長を求めるため、有能な人材を求めているとは限りません。

実態としては、業績悪化を立て直すため、有能な人材を求めていることもあります。

喜んで引き抜きを受け入れて転職したものの、大変な業務に追われる可能性があります。

相談できる上司や先輩がいない。

毎日、深夜まで残業が当たり前。

土日も休めない状態になる。

あげくの果てには、その企業が倒産する可能性もあります。

たとえ地位や年収が上がっても、倒産すれば、再び転職をしなければいけなくなります。

もちろん必要に応えたい気持ちもあるでしょうが、早まった行動は良くありません。

職が変わるのは、人生における大きな変化です。

引き抜きの誘いがあっても、早まった行動はせず、総合的に判断したうえで決断するのが賢明です。

• 引き抜きの誘いがあっても、早まった行動はせず、総合的に判断したうえで決断する。

入社したものの、事情があって、すぐ退職してしまう場合があります。

在職期間が短すぎる場合、職歴としていいのか、不安になるところです。

基本的に在職期間がどんなに短くても、入社した事実があるなら、職歴です。

たとえ、在職期間が1日であれ、入社した事実はすべて職歴と考えます。

在職期間が試用期間でも、やはり記載が必要です。

職歴も、学歴と同じように、正確にかつ正直に記載することが求められます。

履歴書は、私文書という扱いです。

在職期間を水増ししたり無記入だったりなど、事実と異なる記載があると、経歴詐称として法に触れる恐れがあります。

短期での退職は記載しにくいかもしれませんが、正直に書くほうが安心です。

さて、短期で退職した場合、面接では理由を聞かれる可能性があります。

一般的には短期で退職した職歴は、不思議に思われると考えていいでしょう。

面接官に聞かれても、前向きな理由で説明できるよう、しっかり準備しておきましょう。

• 短期でも、入社した事実があれば、すべて職歴に記載する。

転職回数が多い状態は、一般的に歓迎されない印象があります。

「飽きやすい」「諦めやすい」など、ネガティブな印象があるため、雇用する側も採用をためらう傾向があります。

「雇っても、また辞めるのではないか」という不安を大きくさせるのです。

では、転職回数が多ければ、必ず印象が悪くなるかというと、そうではありません。

大切なのは、転職回数より、転職理由です。

転職理由が、正当な事情なら、問題にはならないでしょう。

たとえば、倒産や理不尽な待遇など、転職せざるを得ない状況などです。

正当な事情があったことを話せば、採用担当者の理解を得られるはずです。

また、スキルアップを目指した転職などもあるでしょう。

前向きな理由なら、転職回数が多くても、寛容に見られる傾向があります。

いずれにせよ、転職回数はむやみに増やさないことが重要です。

転職活動では、採用担当者と業務内容や勤務条件などを慎重に確認しておくと安心です。

職場の見学ができるなら、事前に確認しておくといいでしょう。

自分の想像と違いがないか、具体的に確認できます。

よく納得したうえで転職すれば、後悔を防げます。

転職の失敗をしないためにも、事前の確認は入念に行いましょう。

• やむを得ない事情なら、転職回数は問題ならないと考える。

社会人の中には、労働組合に所属した経験を持つ人もいるでしょう。

労働組合とは、労働条件の改善や社会的地位の向上を目指して、労働者が自主的に組織する団体です。

企業に働き掛ける印象が強いためでしょうか。

「労働組合の経験者は転職に不利」という噂があるようです。

現実でも、労働組合の存在を苦手とする企業があるのも、事実です。

さて、労働組合の経験者は、転職では不利になるのでしょうか。

まず不利になるというのは、誤解です。

あるとすれば、不利と考える企業側の誤解です。

労働組合は本来、企業において有益です。

労働者のために行動する団体であり、労働条件の維持や改善を促します。

労働者の健全性が向上することは、職場や業務の改善にもつながります。

労働者が生き生き働くことは、長期で見れば、利益の底上げになります。

したがって、労働組合の経験が、転職で不利になるとは言えないのです。

むしろ健全な企業なら、労働組合の経験者を歓迎します。

労働組合の経験者を歓迎する企業がたくさんあるのも、事実です。

労働組合での職場や業務の改善実績などがあれば、能力を認められ、転職でも有利になるでしょう。

企業側の誤解を恐れず、自分の持つ能力は堂々とアピールしましょう。

転職後に生かせる能力をアピールすれば、労働組合の経験も有利に働きます。

• 有利・不利は気にせず、労働組合で果たした改善の実績などがあれば、アピールする。

年俸制とは、個人の職務遂行能力に応じて、年間単位で賃金を決める制度です。

年俸制と言えば、プロスポーツ選手が受け取る報酬の形として多いのですが、実は一般企業でも採用されることがあります。

年俸制を採用する企業の狙いは、次の2つが中心です。

1. 年功序列型賃金による人件費高騰の抑制

2. 社内の優秀な人材に意欲を与えること

年俸制で気になるのが、支払い方法です。

年俸制の支払いは、次の3パターンがよく見られます。

（パターン1）

年俸額を12分割して、毎月支給

年俸額を、単純に12分割して、毎年支給する方法です。

ボーナスは支給されません。

（パターン2）

年俸額を16分割して、年2回のボーナスを支給

基本的に年俸制には、ボーナスはありません。

「年俸額にはボーナスも含まれている」という考え方があるためです。

ただし、ボーナスはなくても、ボーナスがあるような状況をつくり出すことは可能です。

たとえば、年俸額を16分割した金額が毎月支払われ、年に2回、2カ月分の給与が支払われる方法です。

年俸制でもボーナスの概念を残したい企業で見られる支払い方法です。

（パターン3）

本人の都合により支給

本人が希望する分割数で支給する企業もあります。

たとえば、年俸額を1回にまとめて支払う方法も可能です。

さて、年俸制の支払い方法は、企業によって実にさまざまです。

労働基準法に定められた基準を満たしていれば、企業が独自の規定を組むことが可能です。

年俸制にボーナスはありませんが、業績評価によってボーナスを支給する企業もあります。

年俸制の具体的な支払い方法は、まちまちであるため、企業に確認しておくほうが安心です。

• 年俸制の具体的な支払い方法は、企業に確認する。

応募要項の中には「入社日は応相談」と書かれているものがあります。

つまり「入社日は相談して決めましょう」という意味です。

事情はさまざまですが、応募者の都合のため、希望の入社日をかなり先にしたいこともあるでしょう。

さて、入社日が「応相談」である場合、どのくらい待ってもらえるのでしょうか。

一般的な状況で言えば、2週間から2カ月程度です。

当然ですが、入社日があまり先の日程になるのは好ましくありません。

働きたい意欲を企業に見せるためにも、入社の日程はむやみに先延ばしせず、早いほうがいいでしょう。

ただし、企業の配慮によっては、2カ月以上待ってもらえることもあります。

たとえば、遠方から転居してくる場合は、配慮してもらえる可能性が大きいでしょう。

もちろん治療や看病など、正当な事情がある場合も同じです。

入社日をどこまで調整できるかは、企業側の判断と事情によります。

入社日が2カ月を越える場合、理由をきちんと説明すれば、企業も応じてくれる可能性があります。

入社日の希望があれば、面接できちんと話し合って決めることが大切です。

• 入社日が「応相談」の場合、待ってもらえる目安は、1カ月から2カ月程度と考える。

転職活動で内定が決まれば、雇用契約書を交わします。

雇用契約書とは、使用者と労働者との間で、労働条件を明確にするために交わす契約書です。

労働についてのトラブルを防ぐために、事情がないかぎり、契約を交わすのが一般的です。

労働基準法では、労働条件については文書にして労働者に交付しなければならないとされているからです。

雇用契約書を交わす時期は、企業によって異なります。

一般的には、入社前か、初出勤で交わすと考えていいでしょう。

労働に関する契約書ですから、労働を始める前に交わすのが通例です。

交わす時期について不安があるなら、企業に問い合わせると安心です。

不明点があれば、ほっておかず、きちんと確認することをおすすめします。

労働契約書は、双方にとって重要な契約書です。

あとから問題になることがないよう、しっかり確認しておきましょう。

• 労働契約書は、入社前か、初出勤で交わす。

「必ず転職しなければいけない！」

転職活動を始めると、そうした強迫観念に駆られることがあります。

最初は「良い企業があれば転職したい」という考えだった。

ところがいつの間にか「何が何でも転職しなければいけない」という考えに変わっていることがあります。

「やると決めれば、最後までやり抜く」

「転職活動を始めたからには、中途半端な状態で終わらせたくない」

そうした思考に陥っていないか、いま一度、落ち着いて自分に問いかけてみましょう。

やり抜く姿勢は立派ですが、本当に正しい選択であるかどうかは疑問です。

転職活動したからとはいえ、適切な企業が見つかるとは限りません。

中途採用の募集タイミングは、不定期です。

求人の条件も、時と場合によって変わります。

さまざまな企業を見て回ったが、結局、自分に合った企業が見つからないこともあるでしょう。

自分の将来を真剣に考えた結果「転職しないほうがいい」という結論に達することもあるはずです。

そんなときは、今の会社にとどまる選択肢も、あっていいでしょう。

自分に合っていない企業に無理やり転職するのは、失敗に飛び込んでいくようなもの。

「転職をしない」という選択肢も、立派な転職活動の結果です。

前進していないように思えますが、将来を真剣に考えるいいきっかけになったはずです。

1つの結論と認め、転職をしない選択肢も考慮に入れておきましょう。

• 転職活動の結果、今の会社がベストだと思えば、とどまる選択も受け入れる。