企業の名前で就職先を選ぶのは、良くありません。

名前で選ぶと、大企業や人気企業を上から順に応募することになるでしょう。

往々にして、大企業や人気企業は、応募者が殺到します。

非常に高い倍率になり、大変厳しい現実に直面するのは確実。

たとえ採用されたとしても、仕事がうまく続けられるかわかりません。

あくまで企業の名前であり、自分に適した仕事とは限らないからです。

働いても、自分に合っていない仕事なら、結果を出しにくいでしょう。

やりたくもない仕事なら、やりがいどころか、苦しみを感じるでしょう。

企業の名前で仕事を選ぶのは、危険な考え方です。

就職は、企業の名前ではなく、仕事の内容で選ぶのが正解です。

まず自己分析によって「できること・やりたいこと・求められること」の3つが重なる部分を探します。

重なる部分が見つければ、次にそれが実現できる仕事を、身の丈に合った企業の中から探すのです。

自分を生かせる仕事なら、成果を発揮しやすくなるでしょう。

やりたい仕事だからこそ、やりがいも充実感も得やすくなります。

好きな仕事だから、長続きもします。

これが、本来のマッチングなのです。

• 就職は、企業の名前ではなく、仕事の内容で選ぶ。

企業によっては、企業訪問や工場見学を実施している場合があります。

もし志望企業でそうした見学が提供されていれば、ぜひ積極的に参加しましょう。

書籍やウェブサイトなどで得る情報が、すべてではありません。

媒体を通じて見聞きするより、実際に自分の目で確かめてみたほうが、確実です。

やはり直接現場を見ることで、業務の様子がよくわかり、企業のイメージが具体的になります。

媒体だけではわからない、人の様子や現場の雰囲気などが、五感を通じて知ることができます。

企業の内部を実際に見れば、面接でも、自信をもって受け答えできるようになるでしょう。

「御社を訪問したことがあります」という一言があるだけでも、面接官の心証はよくなるはずです。

企業によっては、企業訪問や工場見学の有無を、選考の評価の一部として取り入れているところもあります。

交通費がかかっても、参加する価値があるのです。

• 志望企業で企業訪問や工場見学が実施されていれば、積極的に参加する。

大企業や人気企業なら、特徴はたくさん見つかるでしょう。

規模の大きな企業なら、業務内容もはっきりしているため、志望動機を書きやすくなるはずです。

事業規模も大きいため、楽しく企業研究ができるに違いありません。

しかし、中には業務内容が乏しい企業も見られます。

「何をしている企業かわかりにくい」「事業内容がはっきりしない」などの企業です。

特に小規模の企業でよく見られます。

設立して間もない企業の場合、売り上げも社員数も少なく、業界の中でも目立たない存在です。

企業の特徴が見つからないときは、どう対処すればいいのでしょうか。

まず、特徴がないというのは誤解です。

特徴がないと感じるのは、自分の調べる努力が足りないと考えることです。

どんなに小さな企業でも、売り上げがあって経営が成り立っているかぎり、何か特徴があるはずです。

企業のウェブサイトを隅々まで確認すれば、必ず特徴が見えてきます。

志望動機が書けるようになるまで、企業を入念に調べましょう。

企業に直接問い合わせて、事業内容を確認するのも悪くありません。

企業研究とは、魅力探しです。

しっかり研究すれば、何か見つかります。

調べた情報が多ければ多いほど、面接での受け答えがスムーズになるでしょう。

「この企業をよく知っている」という情報量が、自信にもつながります。

• 特徴がない企業は、特徴がわかるまで入念に調べる。

企業に興味を持つきっかけは、身近なことから始まります。

そのきっかけとは、あなたが普段、愛用している物です。

あなたが愛用している物は、どこの企業が作った物ですか。

商品のブランドやラベルなどを確認して、どこの企業が作った物なのか、確認してみましょう。

有名企業かもしれませんし、聞き慣れない企業かもしれません。

しかし、いずれにせよ、興味関心が湧き始めるのではないでしょうか。

いつもお世話になっている物ですから、それをつくる企業にも、愛着のような情感が湧いてくるものです。

きっと次の瞬間には、その企業にも興味が出始め、調べたくなるでしょう。

そんな理由でいいのです。

そういう始まりも、ありです。

企業への興味関心は、自分の身の回りから探すのも、1つの手段です。

あなたが愛用している物は、自分と企業を結ぶ1本の糸。

細い糸かもしれませんが、確実につながっている糸です。

あなたの興味関心を、そのまま企業に結びつければ、企業研究の足がかりを見つけることができるでしょう。

企業に興味を持つきっかけは、身近なところから始まるのです。

• 自分が愛用している物は、どこの企業がつくっているのか調べてみる。

企業を見学する際は、スーツが基本ですが、店舗見学はどうでしょうか。

「見学する程度なら、私服でも良いのではないか」と思いますが、油断は禁物です。

まず、事前に「私服でお越しください」となどの告知がある場合は、やはり私服がいいでしょう。

指示があるなら、指示に従うのがマナーです。

ただし、私服で向かうとはいえ、服装の雰囲気には注意です。

あくまで就職活動の一環ですから、落ち着いた柄や色など、就職活動にふさわしい服装を選ぶことが大切です。

そうした告知がなければ、基本はスーツです。

店舗見学とはいえ、そこは営利活動の場。

また、貴重な時間を割いて見学させていただくわけです。

社員に案内していただくわけですから、見学者として、敬意や礼儀作法を重んじた様子を見せたほうがいいでしょう。

少し堅苦しいかもしれませんが、誠意を見せるのは無駄になりません。

減点を避け、加点を狙いたければ、やはりスーツが無難です。

仮に自分だけスーツであったとしても、悪印象になることはありません。

店舗見学でも、堂々とスーツを着て、向かいましょう。

• 店舗見学でも、スーツで向かう。

社員のプライベートを大切にする企業の特徴は、どこに表れるのか。

次の3つの点を確認すれば、わかりやすくなるでしょう。

1. 社内行事が必要以上に多くない

適度ならいいのです。

社員旅行や飲み会など、適度な社内行事はよくあること。

適度な社内行事は、人間関係を深めるだけでなく、社員の気分転換やストレス発散にも役立つでしょう。

しかし、飲み会の頻度が過度であったり、出席を強要されたりする場合は、別です。

企業が社員のプライベートを大切にしていない可能性があります。

社内行事が必要以上に多くない企業を探したほうが、社員も自分の時間を充実させやすくなります。

2. 残業が少ない

残業が多ければ多いほど、家でゆっくり過ごす時間が減ります。

もちろん忙しい時期の残業は仕方ありませんが、残業が日頃から慢性的である企業は、要注意です。

社員の健康状態を無視して、できるだけ限界まで働かせようとする姿勢は、健全な経営とは言えません。

志望企業の残業は、どのような状態でしょうか。

残業が少ない企業は、きちんと社員のプライベートを尊重していると考えることができます。

定時を過ぎれば、企業や上司が帰宅を促す職場なら、社員を大切にしている1つの目安になるでしょう。

3. 有給休暇を自由に消化できる

有給休暇の制度があっても、自由に取得できない企業の場合、要注意です。

取得させないような雰囲気が漂う企業は、社員のことを考えている企業とは言いがたい。

また、有給休暇の申請手続きが、むやみに煩雑である場合も好ましくありません。

心理的にも、手続きも、気兼ねなくスムーズに有給休暇を取得できる状態でしょうか。

有給休暇を自由に取得できる企業なら、社員はプライベートが充実して、ストレス管理もしやすくなります。

• 社員のプライベートを大切にする企業の、3つの特徴を確認する。

就職雑誌や就職情報サイトでは、定期的に、企業のランキングの特集が組まれます。

「給与が高い企業のランキング」

「昇格しやすい企業のランキング」

「働きがいのある企業のランキング」

「女性が働きやすい企業のランキング」

中には「新入社員に優しいランキング」など、風変わりなランキングもあるようです。

重要な情報源であり、参考になるのは間違いありません。

素晴らしい企業を手っ取り早く見つけるときには、大変便利ですね。

釘付けになるほど、じっくり確認する人も多いことでしょう。

さて、そんな便利なランキングにも、重大な弱点があります。

大手企業の上位しか掲載されていない点です。

ランキングという形式上、国内すべての企業の順位がわかるわけではありません。

掲載されているのは、上位の数十社程度でしょう。

取材班も、すべての企業を把握するのは困難であるため「上場企業のみを対象」という条件が一般的です。

忘れてはならないのは、中小企業の存在です。

中小企業の中にも、素晴らしい企業はたくさんあるはずです。

「ランキング」という言葉に躍らされ、中小企業の存在をすっかり見落としている場合があります。

大企業だけに偏るのではなく、中小企業にも注目して、探す対象範囲を広げることが大切です。

• 「ランキング」という言葉に躍らされず、ランキングに掲載されない中小企業の存在にも注目する。

女性や障害者に対する接し方は、企業によって異なるのが現実です。

差別のない企業に勤めたいと考えれば、やはり事前の調査が重要です。

では、差別のない企業を探すには、どの点に注目すればいいのか。

差別のない企業には、次の3つの特徴があります。

1. 女性や障害者をどのくらい雇用しているか

女性や障害者の雇用状況を確認しましょう。

実績に勝る証明はありません。

女性や障害者の雇用実績があれば、その企業は、少なくとも女性や障害者の雇用に前向きであるとわかります。

2. 社内に差別を防止するプロジェクトがあるか

差別を防止するプロジェクトがあるかどうか確認です。

プロジェクトが発足しているなら、企業が差別を防止したい姿勢の表れの1つとして、考えることができるでしょう。

ただし、プロジェクトがあっても、実は形だけで機能していない場合もあります。

プロジェクトの存在だけでなく、きちんと機能している点まで確認できれば、安心です。

3. 女性や障害者が楽しそうに仕事をしているかどうか

仕事が充実しているかどうかは、やはり本人の様子に表れます。

不満が少なく仕事に満足していれば、その明るい様子は自然と態度や表情に表れるもの。

たとえば、ウェブサイトに掲載されている写真から確認してみるといいでしょう。

社内見学やOB・OG訪問などを通して、実際に本人と会って詳しく話が聞ければ、さらに確実です。

• 差別のない企業の3つの特徴を、確認する。

残業が多い企業を探すという、変わった人を見かけることがあります。

その主な理由は、残業代です。

残業が多ければ多いほど残業代も多くなるため、収入を増やすことができる考え方です。

基本給は低くても、きちんと残業代が支払われる企業なら、仕事時間に応じて稼ぐことができるでしょう。

労働者が残業を望み、法律の許す範囲なら、そうした働き方も可能ではあります。

しかし、この方法は注意が必要です。

残業が多ければ多いほど、プライベートの時間が減るということ。

健康管理が難しくなり、体調を崩しやすくなるでしょう。

特にうつ病など、精神疾患の場合は、回復までに長い時間を必要とします。

いくら残業代が出ても、体調を崩しては意味がありません。

収入を増やすには手っ取り早い方法ですが、長続きしにくい働き方なのです。

少し視点を変えてみるのはいかがでしょうか。

たとえば、昇進制度が整った企業を探すのはいかがでしょうか。

努力や能力に応じて昇進できれば、収入も上がります。

自分の能力や努力に応じてきちんと評価される職場環境なら、仕事のやりがいにもつながるでしょう。

残業を抑えながら収入も増やせるなら、素晴らしい方法の1つではないでしょうか。

着実にキャリアアップができれば、さらに高い収入を目指し、転職も検討できるようになります。

• 収入を増やしたければ、残業の多い企業ではなく、昇進制度が整った企業を探す。

中小企業だから、仕事も規模もチャンスも小さいとは限りません。

中小企業には、大企業では得られにくいメリットがいくつかあります。

1. 若いうちに大きな仕事を任されやすい

中小企業は社員数が少ないため、若いうちに昇進しやすい傾向があります。

20代で、責任者やリーダーなどの立場を経験できることも珍しくありません。

若いうちに部下を持つと、仕事への姿勢や意識も変わるでしょう。

本人に能力さえあれば、若いうちに大きな仕事を経験できるチャンスに恵まれるでしょう。

2. 業務の範囲が広いため、さまざまな経験を積みやすい

社員数が少ない中小企業では、1人あたりが対応する仕事の幅が、広く深くなる傾向があります。

その分だけ業務は大変なのですが、逆に言えば、成長できるチャンスでもあります。

企業によっては、大企業より幅広い仕事を担当できる場合もあります。

本人にやる気があれば、短期間でさまざまな経験ができる絶好の機会と言えます。

3. やりがいを感じやすい

中小企業は社員数が少ないため、1人が担当する仕事の範囲や責任が大きくなる傾向があります。

1人1人がリーダーと言っても大げさではありません。

1人がいなくなると業務に影響が出やすいデメリットはありますが、裏を返せば、メリットにもなります。

自分が企業を動かしている実感が得やすいため、仕事にやりがいを見いだしやすくなるのです。

4. 異動や転勤が少ない

中小企業は、大企業ほど、支店や部署が多くありません。

企業にもよりますが、一般的に大企業に比べると、支店や部署の数が少ないため、異動や転勤も少ない傾向があります。

• 中小企業のメリットを確認する。

資料請求をすれば、必ず資料が来るとは限りません。

数週間待っても、資料が来ない場合があります。

珍しいケースではなく、よくあるケースと考えていいでしょう。

その理由は、さまざまです。

• 単に資料を送り忘れていた

• 多くの応募者が殺到して、資料請求には応じていない

• 資料請求が殺到して、資料の送付に時間がかかっている

• 企業からの連絡を待つような消極的な学生は不要、と考えている

どの事情であるかは不明ですが、何らかの事情があるのはたしかです。

もし10日ほど経っても返事がなければ、こちらから電話やメールなどで問い合わせるといいでしょう。

連絡がないことを伝えるのは、失礼なことではありません。

「時間がかかる」と言われれば、どのくらい時間がかかるか、尋ねます。

場合によっては「直接取りに行っても良いか」と、切り出すのもいいでしょう。

自分から熱意と行動力を示すことで、企業の対応も、より誠実になるはずです。

資料請求とはいえ、消極的ではなく、積極的な姿勢を見せることが大切です。

• 資料請求をした企業から資料が送られてこない場合は、問い合わせる。

面接では、企業をしっかり研究してきたことをアピールしましょう。

志望企業ですから、企業について、すでに詳しい状態かもしれません。

しかし、そんなときこそ、次の言葉を自分に問いかけてみてください。

「ここで満足するかどうかが、選考の分かれ道である」と。

すでに詳しい状態でも、もう一歩踏み込んだところまで研究してほしいのです。

企業の概要だけではありません。

沿革や提供している商品やサービスなど、できるだけ細かい部分も確認しておきます。

企業研究は、すればするほど、面接での受け答えがスムーズになります。

「企業について何でも知っている」と言える状態になれば、その自信は、必ず余裕のある表情に変わります。

「そんなことまで知っているのか」

「この応募者は、しっかり企業研究をしている」

「社員である自分より詳しいのではないか」

面接官に、そう思わせることが大切です。

詳しい情報をアピールすれば、自分をより印象づけることができます。

面接官も人間です。

「これほど当社を研究してくれたなら、その努力に応えたい」と思う気持ちもあるでしょう。

就職したい本気の気持ちがしっかり伝わるため、心理的に、選考で落としにくくなります。

入念な企業研究をしてきた結果は「この人は内定を辞退しない」と思わせる力にもなります。

企業の業務内容がわかれば「こういう質問をされるのではないか」という推測もしやすくなるでしょう。

質問の予想ができれば、回答する準備もしやすくなります。

事前にしっかり調べれば、安心感が増すため、面接の緊張感を和らげる働きもあるのです。

• 面接を受ける前は、もう一歩踏み込んだところまで、企業研究する。

業界研究や企業研究の注意の1つに「つもり」があります。

自分ではしっかり業界研究や企業研究に取り組んでいると思っても、実際はどうでしょうか。

いざ面接で業界や企業について聞かれると、うまく説明できない場合があります。

大ざっぱな説明はできても、具体的な数字や意味となると、言葉に詰まるのです。

たとえば「○○業界は今、どんな問題を抱えているか」「○○企業がほかとは違う点はどこか」などです。

少し突っ込んだ質問をされると、具体的な数字や意味の説明ができない場合があります。

文章や絵を眺めているだけで、内容をきちんと理解できていないのです。

今取り組んでいる業界研究や企業研究が「つもり」になっていないか、振り返ってみてください。

具体的な名前・数字・意味などが説明できるでしょうか。

時には、名称や数字の暗記が必要になる場合もあります。

せめて志望する業界や企業くらいは、深く踏み込んだ研究をしておくといいでしょう。

とっさに聞かれて、ぱっと答えられるかどうかです。

細かく問われても、きちんと説明できるようになっておくことが大切です。

インプットだけでなく、アウトプットも重要です。

学んだことは、親や友人に話をするなどして、積極的にアウトプットの機会をつくりましょう。

• 業界研究や企業研究が、つもりになっていないか注意する。

「ワンマン経営者」という言葉には、ネガティブな印象があるようです。

他の意見などを聞かず、自分の考えだけで判断・決断をする経営者です。

「他人の意見を聞かない」「自分の思いどおりに支配する人」など、独裁的なイメージもあるでしょう。

「あそこの会社の社長はワンマンだ」などと聞くと、やはり好印象は抱きにくいはずです。

たしかにワンマン経営者のいる企業は要注意ですが「悪い」と決め付けるのは早合点です。

ワンマン経営者でも、好調な企業もあることから、例外はたくさんあるのが現実です。

ワンマン経営者でも、社員を気遣う経営者もいれば、社員から人望を集めている経営者もいます。

特に小規模の企業の場合、ワンマン経営者のほうが経営はスムーズに進む場合があります。

小さな会社では、スピードが重要です。

成長段階の企業では、いちいち周りの判断を待っていては、重要なスピードを落とす原因になります。

ワンマン経営者による素早い判断と決断が、企業の強い引率力になり、経営に良い影響を及ぼすことがあります。

ワンマン経営者を「悪い」と決め付けないことです。

経営状況やOB・OG訪問などから、きちんとした現実を確認したほうが確実です。

• ワンマン経営者を「悪い」と決め付けない。

インターネットが日常に浸透した現代社会では、多くの情報がすぐ入手できます。

検索すれば、さまざまな情報が一瞬で、しかも無料で確認できます。

もちろん企業情報も、同様です。

社内環境の情報や企業の裏情報など、詳細な情報まで入手できるのは珍しくありません。

そんな状況が当たり前であるため、有料の情報があると、眉をひそめるでしょう。

「情報のためにお金を出すなんてナンセンス」

そう思うかもしれませんが、少し考え方を変えてみてください。

時と場合によっては、有料の情報は、就職活動の効率を上げる効果があるからです。

たとえば世の中には、膨大な手間暇をかけて取材しなければ確認できない情報も存在します。

そうした情報が、わずかな費用で入手できるなら、お金を出す価値はあるでしょう。

しかもその情報が、志望度の高い企業についての内容なら、なおさらです。

一般には非公開の企業情報が入手できれば、より深い企業研究ができるでしょう。

たとえ、自分で時間をかけて調べればわかる情報でも、わずかな費用ですぐ確認できるなら、時間短縮になります。

あらゆる情報にお金を出す必要はありませんが、志望企業についての情報なら、お金を出す価値はあるでしょう。

より深い企業研究ができたり時間短縮になったりなど、有料の情報は、就職活動の手助けになります。

一言で「お金を払うのはナンセンス」と一蹴せず、志望度の高い企業には、選択肢の1つとして検討する価値はあるでしょう。

• 就職活動の効率を上げるために、時と場合によっては、有料の情報を利用する。

実施される選考の形式は、企業によっては多種多様です。

エントリーシートが必要な企業もあれば、履歴書のみで良い企業もあります。

適性検査や筆記試験がある企業もあれば、ない企業もあります。

3次面接まである企業もあれば、1次面接のみの企業もあります。

面接についても、集団面接やグループディスカッションなど、実施される面接形式は、企業によります。

圧迫面接を実施しやすい企業もあれば、そうでない企業もあるでしょう。

実施される面接の形式が事前にわかっていれば、その面接形式に適した準備ができます。

選考形式を知らないまま体当たりするのは、不採用をもらいに行くようなものです。

志望企業が決まれば、どんな選考が行われるか、確認しましょう。

スポーツの試合に勝つためには事前の調査が重要であるように、就職活動でも、事前の調査が重要です。

インターネット、OB・OG訪問、就職情報誌など、さまざまな情報源から調査します。

もちろん採用担当者に直接問い合わせて確認する方法も、有効です。

選考形式が確認できれば、必要な準備も時間もわかるようになります。

心の準備ができているだけでも、本番の緊張を和らげる効果があるでしょう。

採用率に影響することですから、しっかり確認しましょう。

• 志望企業が決まれば、どんな選考が行われるか確認する。

企業のウェブサイトや案内資料を見ていると、次のような文言を見かけることがあります。

「当社では、OB・OG訪問を歓迎します。ご希望の方は、当社の採用担当までご連絡ください」

OB・OG訪問を歓迎しているとわかれば、OB・OG訪問もしやすくなるでしょう。

もちろんOB・OG訪問は、任意です。

希望者は参加すればいいし、不要と考えれば不参加でも大丈夫です。

しかし、このパターンには、ある傾向を考慮する必要があります。

OB・OG訪問を歓迎する企業では、OB・OG訪問の実績を重視されやすい点です。

表向きは任意ですが、応募者の就業意欲を確認する手段かもしれません。

したがって、任意ではありますが、できるかぎりOB・OG訪問をしたほうがいいでしょう。

またOB・OG訪問を歓迎する企業では、面接でもOB・OG訪問について聞かれやすいでしょう。

「OB・OG訪問をしたのか」「いつごろしたのか」「何人を訪問したのか」などです。

OB・OG訪問をした人はいいのですが、気をつけたいのは、OB・OG訪問をしていない場合です。

OB・OG訪問をしていない場合「なぜ、OB・OG訪問をしなかったのか」という指摘が入る可能性があります。

OB・OG訪問を不要と考える人までする必要はありませんが、理由については、きちんと説明できる準備が必要でしょう。

ここでうまく説明できなかったり無言になったりすると、就業意欲を疑われる可能性があります。

とっさに聞かれても理由が答えられるよう準備しておくと、安心です。

• OB・OG訪問を歓迎する企業は、OB・OG訪問を重視する傾向があり、面接でも聞かれやすいと考える。

「いつか正社員になりたい」

アルバイトで働いているなら、正社員への昇格を考える人もいるでしょう。

任される仕事は限られていても、実際に企業の業務に携わっているのは事実です。

未経験者と比べて、正社員への敷居は、比較的低いと考えるでしょう。

せっかくチャンスをつかみかけているなら、生かしたいと思うのは自然ですね。

さて、アルバイトから正社員になるのは、どのくらい難しいのでしょうか。

これは企業によって異なるため、一概には言えません。

難しい企業もあれば、容易な企業もあり、さまざまです。

資格試験を設けている企業もあれば、勤続年数を目安にしている企業もあります。

難しさを確認する目安として、見ておきたい部分があります。

実績です。

その企業で、アルバイトから正社員になった実績は、どれだけあるでしょうか。

もし実績がゼロなら「正社員への道のりは厳しい」と考えたほうがいいでしょう。

場合によっては、社員として普通に面接を受けるほうが、近道になることもあります。

一方、実績が多数存在するなら「努力しだいで実現可能」と考えていいでしょう。

実際に、アルバイトから正社員になった先輩に会って、詳しい話を聞きましょう。

必要な努力・期間・資格・手続きなどです。

アルバイトから正社員になった道のりを聞けば、自分に必要な材料も見えてくるはずです。

• アルバイトから正社員になる難しさは、過去の実績を目安に判断する。

夢ややりがいを大げさにアピールする企業には、要注意です。

もちろん夢ややりがいは、誰にでも大切な要素です。

将来実現したい願望があれば、生きる力になるでしょう。

仕事に対する心の張り合いも必要です。

夢ややりがいを、普通にアピールするのは企業ならいいのです。

ここで注意したいのは、あくまで「大げさにアピール」という点です。

「365日24時間、死ぬほど働けば、あなたの夢は絶対に叶う！」

「厳しい残業も、夢につながる道と思うなら、苦にならないはずだ！」

「どんなに苦しくて厳しい仕事があったとしても、自分の夢を実現するいばらの道を思うこと！」

人道的でない精神論を、しつこくアピールする企業があれば「裏があるのではないか」と疑ったほうがいいでしょう。

夢ややりがいは、使い方によっては、経営者にとって都合のいい精神論になるからです。

たとえば、社員の不満を抑え込むための、都合のいい方法に使っている可能性があります。

厳しい労働環境や労働条件があっても、精神論の言葉を使って、社員の不満を抑え込んでいる傾向があります。

夢ややりがいは誰にでも大切な要素ですが、それを悪用することがあってはなりません。

すべての企業がそうとは限りませんが、念のため、警戒しておくほうがいいでしょう。

• 夢ややりがいを大げさにアピールする企業には、注意する。

学生が就職活動で最初に注目しがちなのは、BtoCの企業が多い傾向があります。

「BtoC」や「BtoB」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。

これは、企業間取引の状態を表した言葉です。

BtoBとは「Business（企業）to Business（企業）」の略であり、企業から企業へ販売する取引関係を表します。

BtoCとは「Business（企業）to Customer（個人）」の略であり、企業から個人に販売する取引関係を表します。

私たちになじみがある企業は、圧倒的にBtoCです。

BtoCの企業から販売される商品やサービスは、デパートやコンビニなど、私たちの日常で頻繁に触れます。

個人消費者にとっては知名度が高いため、就職活動でも、BtoCの企業に注目が集まる傾向があるのです。

しかし、BtoBの企業の存在も、やはり重要です。

BtoBの企業で働く魅力は、なんと言っても安定でしょう。

BtoBの企業は、取引先が企業であるため、取引が長期にわたる特徴があります。

そのうえ1つの取引規模が大きい特徴があるため、給与も反映される傾向があります。

研修制度や福利厚生も、充実している傾向があるのも大きな魅力です。

ただし、業務上の責任も大きいため、BtoBの企業の採用活動では、慎重な採用活動が行われる傾向があります。

BtoCの企業ばかりに偏らず、BtoBの企業にも注目してみましょう。

個人的な知名度だけで企業を選ぶのは、要注意。

聞き慣れない企業でも、業界では知名度が高く、優れた技術やノウハウを持った企業があります。

もしかすると、意外な企業を発見できるかもしれません。

• BtoCの企業だけでなく、BtoBの企業にも目を向ける。

企業の状態は、どこに現れるのでしょうか。

投資家が最初に思いつくのは、やはり財務諸表でしょう。

貸借対照表・損益計算書・キャッシュ-フロー計算書。

こうした財務諸表を見れば、企業の財政状態や経営成績を、数字で具体的に把握できます。

上場企業なら、財務諸表は公開されているはずですから、企業を知る重要な手がかりになるでしょう。

しかし、もっと単純なところで、企業の状態は表れるものです。

社員なのです。

社員とは、いわば血液のようなものです。

体の健康状態は、血液に表れやすいように、企業の健康状態も、社員に表れやすいのが特徴です。

健康な人の血液は、きれいでさらさらであるように、健全な企業の社員も、元気で生き生きしているもの。

元気な企業は、社員も顔色がよく、元気があります。

社員は企業の血液であると考え、しっかりチェックしましょう。

社員と接することは、大事な企業研究の一環です。

OB・OG訪問、企業説明会、面接。

社員と接することができるイベント、企業研究ができる貴重な機会です。

社員と接したときの様子を見て、表には表れにくい企業の内部を知る手がかりになるでしょう。

• 社員の様子を見て、企業の様子を推し量る。

企業訪問の際は、ぜひトイレに駆け込みましょう。

用を足すためではありません。

企業研究のためです。

トイレは、企業研究ができる、意外な場所です。

トイレは、企業の状態が表れやすい場所です。

トイレがきれいな企業は、職場も居心地がよく、トイレが汚ければ、職場は居心地の悪い傾向があります。

もちろん必ず関係するわけではありませんが、一定の傾向が見られます。

普通の思考を持つ経営者なら、職場の居心地は、少しでもよくしたいと考えるのが普通です。

これは経営者でなくても、普通の社員でも、当たり前に考えるでしょう。

職場の居心地をよくしようと思ったとき、まず心がける基本は、やはり掃除や整理整頓です。

トイレも職場の1つですから、きれいに掃除を心がけるはずです。

しかし、そのトイレが汚ければ、その基本すらできる意識がない、もしくは余裕がないということになります。

• トイレがひどく不衛生

• つんとした異臭が漂っている

• 切れた電球が交換されていない

• 飾られている花が枯れている

• 洗面所の鏡がきれいに拭かれていない

こうした点が当てはまるトイレは、企業の体質に警戒が必要と考えていいでしょう。

トイレは、企業の状態を表す穴場なのです。

• 企業訪問をしたときは、トイレを確認する。

女性が働きやすい職場かどうか確認するとき、どうしますか。

最初に思い浮かぶのは、ランキングではないでしょうか。

就職雑誌や就職情報サイトでは、定期的に、女性が働きやすい企業のランキングの特集が組まれます。

もちろん重要な情報源であり、参考になるのは間違いありません。

しかし、ランキングには、重大な弱点があります。

大手の企業しか掲載されていない点です。

ランキングという形式上、国内すべての企業の順位がわかるわけではありません。

ランキングの条件にもよりますが「上場企業のみを対象にした上位のみ」という場合が一般的でしょう。

忘れてはならないのは、中小企業の存在です。

中小企業の中にも、女性にとって働きやすい職場はたくさんあるはずです。

大企業ばかりに目が向く一方、中小企業の存在をすっかり見落としている場合があります。

では、中小企業で女性が働きやすいかどうか確認するにはどうするか。

やはり、こまめな情報収集です。

雑誌やインターネットなどで情報を集めるわけですが、中でも確実な方法は、ただ1つ。

その企業に勤めている女性社員に、直接話を聞いてみることです。

男性社員ではなく、女性社員というのがポイントです。

やはり女性の気持ちは、女性だからこそ理解しやすいでしょう。

女性が働きやすい職場かどうかは、女性に聞くのが最も確実です。

ワーキングマザーが多い実績も、重要な指標です。

OB・OG訪問を通して、実際にその企業に勤める女性社員から話を聞いてみましょう。

もしOB・OG訪問が難しければ、メールや電話による問い合わせだけでも、ずいぶん詳しい事情を把握できるはずです。

手間はかかるかもしれませんが、確実に確認できる手段です。

• 中小企業にも目を向け、実際にその企業に勤めている女性社員に、直接話を聞いてみる。

一流の大学を出た人は、有名企業や大企業などに就職が当然と考える傾向があります。

特にアジアでは「優秀な人は、大企業に就職」という考えが、比較的強いようです。

しかし、視野を広げて世界で考えると「優秀な人は大企業に就職」という考えは、実は珍しいと気づきます。

世界的に見ると「優秀な人は起業」です。

本当に優秀なら、自分で事業を興し、人と社会に貢献できる仕事を目指します。

仕事がなければ、自分で仕事をつくる。

アイデアも工夫も改善も、自分で考えることができ、積極的に事業を進めることができる。

熱意も意欲も行動力もみなぎり、数多くの能力に恵まれている。

さらにコミュニケーション能力が高く、リーダーシップで人を引っ張り、人付き合いもうまい。

そして、人と社会のために尽くしたいという、企業家精神を持ち合わせている。

それだけの才覚に恵まれていれば、起業をしても、十分活躍できると考えていいでしょう。

大企業への就職も素晴らしいですが、起業のほうが、自分の能力を惜しみなく発揮しやすくなります。

自分の裁量で、自由に事業を進めることができるのは素晴らしいことです。

もちろん失敗の可能性もありますが、若くて優秀なら、失敗の傷も小さくて済むでしょう。

起業とは、自分の力を試す、絶好の場所。

「優秀な人は大企業に就職」という固定観念にとらわれていないか、自問自答してみてください。

多くの能力に恵まれた人なら、大企業への就職より起業のほうが、ふさわしい道かもしれません。

• 本当に優秀なら、大企業への就職より、起業を検討する。

企業説明会では、企業が用意したプロモーションビデオを視聴することがあります。

企業側にとっては、ビデオを上映するだけですから、説明の手間が省けて楽です。

注目したいのが、このプロモーションビデオの内容です。

淡々と企業の説明がされているとは限りません。

中には、ビデオの完成度が高く、感動的な内容であることも少なくありません。

情緒にあふれる音楽とともに、地道な努力をする人たちの様子が映し出される。

そうした様子を見ていると、深く感動して、震えたり鳥肌が立ったりするものです。

もちろん感動するのはいいのですが、すべてありのままの現実を映していると受け止めるのは、注意が必要です。

感動は、音楽や撮影手法によっては、ある程度コントロールできる性質があります。

企業説明会で上映されるビデオも、現実より美しく表現されている場合があります。

ここで考えておきたいのは「少し誇張も入っている可能性がある」という点です。

応募者が採用担当者に誇張して話すことがあるように、採用担当者も応募者に誇張する場合があります。

企業研究は本来、興奮状態で行うものではなく、冷静状態で行うもの。

プロモーションビデオで感動するのはいいのですが、感動に流されるのではなく、一度落ち着くことが大切です。

企業の経営状況を見たり、先輩の実際の声を参考にしたりなど、現実に沿った情報を土台にしましょう。

プロモーションビデオは、あくまで参考の1つ。

現場の声や財務諸表など、現実の様子や数字をしっかり見たうえで、企業の実態を把握することが大切です。

• 企業が用意したプロモーションビデオの感動を、完全に信じ込まない。

上場企業の面接前には、財務状況を確認しておきましょう。

財務状況について質問される可能性があるからです。

「当社の財務状況をご存じですか」

面接官に質問されたとき「知りません」という返事では、選考に響くでしょう。

本気で入社したければ、企業研究の一環として、財務状況の確認をしておきましょう。

上場企業なら、財務状況の確認は簡単です。

上場企業では、法律上、有価証券報告書の一般公開が義務づけられています。

有価証券報告書には、企業の概要・事業の状況・株式の状況・財務諸表などが含まれ、財務状況が確認できるでしょう。

もちろん細かい財務状況まで確認する必要はありません。

プロの投資家ではなく、あくまで就職活動における企業研究ですから、基本的な項目の確認で十分です。

たとえば、売上高・粗利益・営業利益・経常利益・当期純利益などです。

また忘れてはならないのは、過去数年間にわたる財務状況の比較です。

過去数年間の財務状況の比較をして、売上高・営業利益・当期純利益などの推移を確認しておきましょう。

さらに余裕があれば、総資本利益率（ROA）・株主資本利益率（ROE）・流動比率・固定比率なども確認しておくと安心です。

少し専門的な分野ですが、その企業の「収益性」「安定性」「成長性」の3つが理解できるでしょう。

• 上場企業なら、面接前に、財務状況を確認しておく。

「コミュニケーション能力のある人」

そんな募集要項を見かけることがあります。

「そうか。会話の上手な人がいいのか」と思いますが、ちょっと待ってください。

ここで注目したいのは、コミュニケーション能力の具体的な意味です。

企業が求めるコミュニケーション能力を、具体的に把握していますか。

コミュニケーション能力とはいえ、意味はさまざまです。

目上の人とでも、堂々と話せる能力なのか。

大勢の前でも、緊張せずに話せる能力なのか。

初対面の人とでも、スムーズに話せる能力なのか。

厳しいクレームでも、我慢強く聞き続けられる能力なのか。

複雑な内容を、簡潔にわかりやすく説明できる能力なのか。

どれもコミュニケーション能力です。

「コミュニケーション能力があります」という端的な表現は、できるだけ避けるのが賢明です。

抽象的な言葉はぼんやりとしているため、伝わるようで伝わりません。

企業が求めているコミュニケーション能力を、具体的に分析しておくことが大切です。

たとえば、営業の仕事なら、わかりやすく説明する能力を中心にアピールすればいいでしょう。

人前で話す仕事なら、大勢の前でも緊張せずに話せる能力を中心にアピールすればいいでしょう。

重要な的を探し出し、しっかり狙いを定めるイメージです。

的を絞った言い方のほうが、時間の限られた面接で、効果的にアピールできます。

• 企業が求めているコミュニケーション能力を、具体的に分析する。

入社予定の企業が突然、合併を発表することがあります。

合併による最も大きな影響は、やはり企業の体質が変わることでしょう。

志望企業へ入社が決まったにもかかわらず、企業の体質が変われば、将来が不安です。

しかし、合併とはいえ、さまざまなパターンがあります。

合併のパターンによって、企業の体質や体制が大きく変わることもあれば、ほとんど変わらないこともあります。

入社予定の企業が合併するとわかれば、合併の種類を確認しましょう。

合併にもさまざまな種類がありますが、主要なのは、次の2つです。

吸収合併

吸収合併の場合、吸収する側なのか、される側なのかによって、大きく対応が異なります。

社風やシステムは、吸収する側に合わせるのが一般的です。

吸収する企業側を確認して、社風や体制が自分に合っているか、判断が必要です。

ただし吸収合併にも「1対1」という対等な合併も存在します。

合併の比率も確認しておきましょう。

新設合併

新設合併とは、合併する企業を解散させ、新しく会社を設立して、すべてを継承させる方式です。

新しく企業が設立されるため、合併前の状況では、企業の将来性を見極めるのが難しい特徴があります。

ただし、新設合併に至った経緯や背景をよく確認すれば、企業の特徴が把握しやすくなるでしょう。

合併のパターンによって、合併企業の今後の成り行きも変わります。

両親や先輩など、社会に詳しい人と相談して、今後の方針を決めるのが得策です。

• 入社予定の企業が合併する場合、合併のパターンを確認して、今後の方針を決める。

まれなケースですが、入社予定の企業が不祥事を起こす場合があります。

粉飾決算、偽装や隠蔽いんぺい、顧客情報の紛失、残業の未払い。

良いニュースならいいのですが、悪いニュースなら、先行きが不安になるでしょう。

入社予定の企業が不祥事を起こせば、内定辞退を連想しますが、まず落ち着きましょう。

このときに大切なことが、3つあります。

次の3点を押さえたうえで、今後の方針を慎重に判断するのが得策です。

まず事実関係を確認する

そもそも不祥事が事実なのか、きちんと確認することが大切です。

ニュースの中には、噂が含まれている場合もあるからです。

複数の情報源から多角的に情報収集をして、本当に事実なのかを見極めます。

不祥事について、しっかり情報収集をする

もし不祥事が事実とわかれば、次に正確な状況を把握するため、情報収集をしましょう。

不祥事の内容が具体的にわかれば、悪影響の範囲も見えてきます。

入社後の自分への影響も、予想しやすくなるでしょう。

他人の意見も聞く

自分の考えだけでなく、他人の考えも大切です。

親や先輩など、社会に詳しい人の意見を参考にすることで、今後の成り行きを予想しやすくなるでしょう。

評判やブランドが傷つけば、上場企業の場合、株価にも影響する場合もあります。

• 入社予定の企業が不祥事を起こしたときは、事実関係をよく確認したうえで、今後の方針を判断する。

集めた企業情報は、入社が決まっても、しばらく保管することをおすすめします。

入社が決まれば、必要なくなるため、捨ててもいいと思うのではないでしょうか。

しかし意外にも、入社してから必要になる場合があります。

たとえば、何らかの都合で、企業を退職する場合です。

入社後、企業の経営が急に傾いて倒産すれば、辞めざるを得なくなります。

入社後、大きな病を見つかり、企業を辞めて入院に至る可能性もあるでしょう。

何が起こるかわからないのが、人生です。

ひどい経験をしている人の共通の口癖は「まさか自分がこうなるなんて」です。

そのとき、就職活動をやり直すことになりますが、ゼロから企業情報を集めるのは大きな手間暇がかかります。

そこで役立つのが、過去に集めた企業情報です。

過去に集めた企業情報があれば、手間暇をいくぶん省略できるため、就職活動をやり直すときに役立ちます。

もちろん古くなって参考にならない情報もあるでしょうが、情報を集める技術は、時間がたっても変わらないはずです。

どんな考え方で、企業情報を集めたのか。

そのようなポイントで企業を絞り込んだか。

当時のメモを見直せば、就職活動の要領も思い出しやすくなるでしょう。

企業研究で得た情報は、財産です。

入社が決まっても、万が一を考慮し、しばらく保管しておくことをおすすめします。

• 入社が決まっても、しばらく保管しておく。