企業研究をしていると、マイナス要素に気づきます。

できるだけ健全な企業に勤めたいと思いますが、真剣に企業を調べると、マイナス要素が1つは出てくるはずです。

たとえば、頻繁にある人事異動、不衛生な職場、厳しい就業規則などです。

ここに1つ、誤解があります。

マイナス要因があるから、悪い企業とは言えません。

基本的にマイナス要因は、すべての企業に存在します。

どの企業も、限られた資源の中で、激しい競争をしながら経営しています。

節約できるところは節約する必要があります。

経営を律するために、あえて就業規則を厳しくしているところもあるでしょう。

それらが応募者にとって「マイナス要因」として感じる場合があるのです。

マイナス要素がまったくない企業を探すのは、ほぼ皆無に等しく、非現実的です。

「多少のマイナス要因は、どの企業でもあるもの」と考えるのが適切です。

自分にとって重大でなければ、許容する考え方も必要です。

社会の厳しさの1つとして捉え、自分を鍛える機会という考え方もいいでしょう。

ただし、1つ例外があります。

マイナス要因の中でも、違法性のある点については、その限りではありません。

たとえば、悪質な残業、給与の未払いなどです。

あるとき事件に発展して、会社が一気に傾く可能性が高いため、警戒が必要です。

• マイナス要因は、違法性のある企業を除き、どの企業にもあるものだと考える。